中華人民共和国崩壊！

しかし、これまで中共に同調しなかった検索エンジン・フリー百科事典「ウィキペディア」は、中国国内の使用による利益取得がないため、中共は圧力をかけるすべもない。ウィキペディアは、だれでも記事の投稿や編集ができる非公式の百科事典で、世界で100の言語で公開され、100以上の他検索エンジンに使用されている。しかし、現在同事典に掲載されているすべての内容は、中共に禁止されている。が、中国国内の学校関係者を含む多くの利用者がおり、彼らは殆どがプロキシ・サーバーを使って同事典を利用しているという。

　 米国のウルトラ・リーチ・インターネット社（以下、ウルトラ社）およびダイナミック・インターネット・テクノロジー社（以下、ダイナミック社）は共に、中共のネット封鎖システム「金盾プロジェクト」を突破し、大陸向け情報の送信または受信ができる技術を持っている。両社の顧客は法輪功、人権団体および米政府組織が含まれる。

　 すべてボランティアによって、電子メール、チャット、電話およびファックスで海外から中国国内へ大量の情報を送り込んでいる法輪功は現在、まさに中国民主運動の焦点となっている

　 ネット封鎖技術が進むにつれて、情報伝達もより容易になった。例えば、トロント大学の市民ラボで開発された「プシフォン」、科学技術の権威であるロジャー・ディングルディンが開発された「トール」などがある。それぞれは、尾行されにくくするようにルートを曲がりくねるようにし、足跡を定期的に消す方法である。

　 さらに、携帯電話も中国民衆が外界と連絡をとる方法の一つである。目下、もっとも注目されている人権弁護士・高智晟氏が車の事故に遭わされた直後に、携帯電話のショート・メールで友人を通じて事件内容をインターネットによって世界へ流した。中国国内でＳＡＲＳ感染が流行った時も携帯およびショート・メールで情報通達したという。

　 ダイナミック社は「九評共産党（共産党についての九つの論評、以下九評）」が出版されてから、同社は「金盾プロジェクト」を突破し、200万冊の電子ブックの送信に成功したと述べた。「九評」は電子メールのほか、あらゆる伝達手段によって、過去14ヶ月間で800万人に達する勢いで脱党ブームを引き起こしたのだ。

　 中国共産党の崩壊は数年後に起きるのではなく、旧ソ連のように突然に崩壊する可能性が非常に高い。グーグル、マイクロソフトおよびヤフーは、中共の崩壊に直面した際の対策はあるのか。中共の検閲制度は堅固ではないことを知るべきで、これらの企業は、人々が意見できるように隙間を残したほうが、中共政権崩壊時に裁判にかけられる時期を延ばす手助けにはなるであろう。