中華人民共和国崩壊！

【大紀元日本2月16日】米経済誌「フォーブス」は2月9日、リチャード・モレイス氏が法輪功学習者を含む一部の人々があらゆる方法を使い、中共のネット封鎖を突破し、大量の情報を中国の民衆に伝えた記事「壁の亀裂」を大きく報道した。

　 同記事では、コンピューター・エンジニアリングであるジェニー・チェン氏は、世界各地の法輪功学習者らと共に、中共の「金盾プロジェクト」のネット封鎖を突破し、毎月中共を脱党した人数を集計していることを紹介。中共は、中国1億1000万人のネット使用者の電子メールおよびインターネット情報を検閲している。チェン氏らは、メールの一斉発送および中共当局の取締を受けていないサーバー、代用用語を使い、中共に禁止されている情報をなんとか中国国内へ流している。

　 2005年11月2日、鄭暁春氏は北京で中共のネット封鎖を突破し、大紀元ネットで兄・鄭貽春氏の報道を閲覧。鄭貽春氏はネットで中共にとって思わしくない文章を発表したため、7年の刑に処された（AFP/Getty Images）
シスコ、グーグル、マイクロソフト、ノーテル・ネットワーク、マイクロシステムズおよびヤフーなどの西側大手ＩＴ企業は、中共に情報検閲の協力をしなければ、中国国内でのビジネスは不可能なため、ソフトおよび検索サービスを中共側に提供したことにより、中共が思う通りにネット運営を遂行できたのだ。しかし、中国国内の政府に意義をと唱える者にしてみれば、協力した企業らはまさに専制政権の共犯者である。

　 昨年、ヤフーが中共に、フリーランスライター師濤氏の個人情報を提供したことで、師濤氏が「国家機密漏洩」の罪で10年刑に処された。また、マイクロソフトもつい最近、中共の圧力に屈し、北京記者・趙京氏のブログ・ネットを閉鎖したという。

　 さらに、グーグルも中共に同調したため、国際世論の強い反発を受けた。中国でグーグルの検索ネットで「法輪功」を入力すれば、中共が法輪功を攻撃するためにねつ造した情報62万6000項目の文章が現れる。しかし、ページの下の部分を見れば、同検索結果が疑わしいことが容易に分かる。逆に、自由世界のグーグルの検索ネットで同様な検索をした場合、法輪功の支持や批判などのあらゆる文章が約400万項目の検索結果が出るのだ。米議会のスミス議員は、「中国の民衆は真相を伝えたために監禁または酷刑を強いられている。グーグルは今やその共犯者となった」と語った。メディア監視団「国境なき記者団」も中共の迫害行為を厳しく譴責した。

　 同記事は、中国は検閲制度が巨大なシステムとなっていると述べ、海外華人によると、中国国内のそれぞれの村、町には人々、郵便物および看板を監視・検閲するスパイがいるという。情報筋によると、北京のネット警察だけでも4万人がいるという。彼らはネット使用者の行動を追跡し、禁止用語リストを作成、検閲している。彼らは、「天安門広場」の言葉を禁止にするだけではなく、「Ｔ広場」または「六月四日」も禁止用語にしたのだ。

　 国境なき記者団によると、少なくても50人の中国国民がネット上で言論発表によって監禁され、32人の記者関係者も同様な理由で監禁されているという。