対米全面テロ

前にも書いたが某知者の言うがごとく【国際金融は、9月11日ＷＴＣをきっかけとして、世界国家（新世界秩序）の実現に向けて大きく、前進するつもりであった。しかし、9月11日とその後の状況は、世界中で何100万人もの人々の目を覚ませてしまった。これは彼等にとっては残念な事ではあるが、これはネットのお陰だ。このために、米国内はともかくとして、米国外での、人々の反応は、国際金融が描くシナリオに警戒してしまった。だからこそ、彼等は、未だ、イラクを爆撃出来ない。それ故、彼等は、更に人々を恐怖させるための新たな事件を起こさなければならない。……】
ネットだけが、今だ国際金融に侵蝕されていない真実を追究できる世界だ。米国の愛国市民は真の敵は誰かと？大多数の洗脳されている国民にも拘わらず、ようやくにして感付き始めている。１７７６年米国は英国から独立を果したが、美味しいご馳走を諦める英国（既に黒い貴族に完全に蝕まれた）ではない。彼等は執拗に米国に寄生システム（中央銀行）設立を試みた、この寄生システムこそは国民の金を税金という名目で奪う吸水装置ならぬ吸金装置である。第一次世界大戦の四年前1910年11月に、ジョージア州のジキル島に国際金融たちが秘密裏に集まり、いかにして世界的な大戦争を可能にするかが真剣に討議され、そのための方策が決定された。ジキル島は温暖な気候に恵まれ、多くの百万長者たちが別荘を持っている土地だったが、この島は完全な私有地であり、ジャーナリストが近ずくことは不可能であった。そう言う条件を備えたこの島が、「連邦」の名を掲げる私有銀行の設立準備に利用されたわけである。この島に集まった財閥たちは全員で世界の富の六分の一を所有していた。彼らが集まったもう一つの理由は、秘密裏に米国に私有の中央銀行（連邦準備銀行・FRB）を設立することであった。多くの人は中央銀行が権力の濫用と民主の奴隷化に至ることを知っていた。にも拘わらずこの構想は国際金融の使用人であるウイルソン大統領によって1913年に、この悪夢の連邦準備法は実際成立してしまった。それ以来、米国民のみならず世界中が好景気、不景気、続いてまた好景気という人工的な景気変動の波に揉まれるように運命ずけられることとなった。この人工的な変動は、前もって変動の時期を知らされている国際金融達を自動的に富ませ、逆に米国民ならず全世界が、このペテンの餌に成り下がる事になった。同時に全人類は、金融財閥を富ませる事に繋がる世界大戦から平和、そしてまた世界大戦、という周期的循環に自動的に巻き込まれる被害者になってしまった。このような20世紀の不幸が生まれたのは、私有の中央銀行が偽りの民主主義の名のもとに政治を行っているからだ。20世紀の歴史は米国の「連邦準備銀行」ＦＲＢによる邪悪な金融政策の歴史であるといってもいい。第一次世界大戦は、この中央銀行からの資金があって初めて可能になった。この「連邦」のなを掲げる私有銀行の存在がなければ、第一世界大戦、ウォール街における株の暴落とそれに続く大恐慌、第二次世界大戦、戦後の冷戦状況もあり得ない。彼等はこの二つの大戦を仕組んでイスラエルを捏造し、冷戦を演じ米国民の血税の元にイスラエルを維持した。ここに来て９月１１日の真相の一端が見え始めた。テロ事件を調査していく過程で、MI6とモサドがテロ前日にWTCを理解していたことが明らかにされた。これは単純に、全米テロがMI6やモサドによって行われたというものではない。彼らは、事前に知っていながら米政府筋に情報を漏らさなかったということなのだ。何故か？？決して公表することのできないテロ事件に関する暗部。公表したくとも公表できない米国のジレンマ、米国内部に巣食うシオニスト国際金融、背後にいる味方が敵になり得る可能性９１１のテロリストたちと、MI6とモサドは何らかの繋がりがあり、はっきりといえば彼等はアメリカにクーデターを仕掛けたのだ。これこそ、反テロ戦における最大の脅威。ブッシュが提唱する「国土安全保障戦略」や「国土安全保障省創設」は、真の敵との戦いを念頭に置いた戦略だと言えよう。それは、米国の悲願「対英独立」と、米民族派が掲げる「脱シオニズム路線」の上に立つ、新生アメリカ合衆国建国の最初の一歩を生み出す。
http://www.gyouseinews.com/foreign_prospect/aug2002/002.html