対米全面テロ

改めて言うまでも無いが米国を支配しているのは米国民ではない。ほんの一握りの金持ち連中（国際金融シオニスト）である。米国の利害というときは、米国政府を陰から操る国際金融シオニストの事だと思えばいい、彼等はシンジゲートを形成し米国を支配している。この連中が寄生システム（ＦＲＢ−巧妙な策謀で１９１３年に乗っ取る）を支配している事は前にも書いたが、彼ら自称エリート集団たる国際金融シオニストは寄生システム（連邦準備システム）の偽りのペーパー・マネーを元手に多国籍企業を動かし、米軍（本当は国際金融シオニスト軍）を動かし20世紀以降の戦争・革命・内乱等による大虐殺や、人工的な伝染病（特にエイズ）などによる人口削減計画を実行してきた。彼等は極悪の犯罪集団であり、彼等が作った国連も当然それに加担してきた。彼等は事実上の世界の支配者なのだ。彼等はこうして世界の国民を戦争・革命・内乱等通じて血の狂乱に祭り上げ支配下の国連を通じて時代錯誤の人口国家イスラエル（ロスチャイルドの策謀）を創ったのは幾ら無知の貴方達でも知って居る事と思う。こういう犯罪を犯してしまった国連は、少なくともパレスチナに住むユダヤ人とパレスチナ人の平和的共存を重要性を討議する機会をもっと開くべきではないか。彼等は再び日本国民を出しにして金儲けを企んでいるではないか。
その兆しが今現在既に現われている。福田官房長官の非核三原則に対する含みのある発言も、予想どうりの反応、おそらくアメリカ（国際金融シオニスト）の狙いは余った核弾頭を日本に売りつけるのが狙い。戦略核兵器削減交渉であまった２０００発の核弾頭の保存にアメリカは困っている。日本にしてみれば核兵器の開発の手間が省けるし、即実践で使える。インドやパキスタンに売りつけるのもいい。印パ戦争は核戦争になるかまだわからない。彼等（国際金融シオニスト）にとっては印パが消滅してもどうでも言い、儲かればいいのだ。
アメリカやロシアが止めてくれると思っていたら、ロシアのプーチンもアメリカのブッシュも背後からけしかけている。ロシアにとっても核弾頭を解体するには多額の費用がかかる。だからインド、パキスタンを煽って核弾頭を売りつけたい。今なら高く買ってくれるだろう。中国に売りつけるのもいいかもしれない。アメリカにとってはMDシステムが完成すれば、核ミサイルも怖いものではなくなる。
某識者が言うように
「ヨーロッパではフランスとドイツが歴史的和解を実現した。仏独協力がヨーロッパ繁栄の原動力になっている。 アジアにおいても、日本と中国が歴史的なわだかまりを克服して協力することができれば、アジアは繁栄期を迎えることが可能になる。そのなかで日本の復活の可能性も生まれる。とくに日中経済協力はアジア再生のカギである。 今、日本の巨大な富がアメリカ（国際金融シオニスト）に吸い取られている。アメリカ（国際金融シオニスト）は日本の製造業、食糧、建設、金融、流通の５部門を握る構えを見せている。ブッシュ政権がこの戦略の推進者である。小泉政権がそのパートナー的存在。 すでに各部門とも半分は握った。このままでは日本全体がアメリカ（国際金融シオニスト）の植民地になってしまう。日本国民は選挙権を持たないアメリカ国民になる。イギリスよりはるかに独立度の低い国になるだろう。 　 日本国民は、一部マスコミと石原都知事らのような感情的な反中国宣伝煽動に乗せられてはならない。惑わされてはならない。真の友人を失うような愚行はなすべきではない。日本は中韓両国との友好を積極的に進めるべきである。」