対米全面テロ

　　　 このシナリオを描いているのは誰か？→国際金融財閥の野望
外国の事に気を取られているうちに日本自身も段々と米国（＝国際金融財閥＝黒い貴族）に侵蝕されようとしている。日本の政治家達は既にどうにも成らないほどに彼等に飼いならされてしまった。小泉政権自身、党内基盤も弱いにもかかわらず、政権を維持していられるのはマスコミが英雄に持ち上げ馬鹿騒ぎしながら本当に議論しなければならない大事な事を見事にカモフラージュしてくれたお陰であり（立て続けに暴露される政治家のスキャンダルも、国民の目を法案審議からそらせるためであり）米国（＝国際金融資本）の後押しの賜物だ。この従米（＝国際金融資本）政権のもとで国民の共有財産である郵政三事業と道路を民営化することは、国民の資産を米国（＝国際金融財閥＝黒い貴族）の餌食にするようなものである。万が一郵政三事業と道路が米国（＝国際金融資本）の支配下に置かれてしまったとき日本はどうなるのか。日本は既に半植民地であるが、最後に残ったかけがえのない日本の強みである個人の膨大な金融資産1400兆円までが米国（＝国際金融資本）に食いつぶされる事になってしまう。（だからこそ彼等は日本の売国奴政治家とグルになって秘密のうちにビックバンー金融自由化を仕組んだのだ）この危険性ある芽は初めのうちに摘み取らねばならない。更に 小泉政権は構造改革、不良債権の処理、国会内の親中国、北朝鮮、ロシア勢力の排除、メディア規制３法、有事法制と立て続けに米国（＝国際金融資本）からの要望を忠実に実行しようとしている。特にメディア規制３法、有事法制これらの法案が成立すれば米国（＝国際金融資本）はより一層日本をコントロールしやすくなる。日本経済は今国際金融資本の陰謀にはまり急速に中南米化しつつある。日本人はいくら働いてもその利益は寄生システム（税金搾取システムー中央銀行・日銀）を通じて国際金融資本の懐に納まるようになってしまう。そして日本の政治家は米国（国際金融資本）の意のままに動かされ、戦場へも日本人を引っ張り出そうとしているのだ。それが日本の独立、アジアの独立のための軍隊ならまだしも、米国（＝国際金融資本）に忠実に仕える使用人としての軍隊（＝連邦準備軍）にしようとしている、しかし、戦前においても日清戦争や日露戦争は英国（＝国際金融資本）の仕組んだ使用人としての戦争であった。
国際金融世界帝国【今の米国は既に本来の米国ではなく既に英国と同じく国際金融財閥（黒い貴族―カナンの末裔）＝（ＫＮＮ−アサシン秘密結社団）に乗っ取られた国である。】は石油のあるところや、地理要衝を傀儡政権化しグローバリズム（＝国際化＝帝国主義の意）の名のもとに、米国（＝国際金融資本）だけが繁栄し続けるシステムを築こうとしている。金融は貿易と同様に国力を傾けた国家対国家の戦争である。資源を持たない日本で、土地本位制度は戦後復興と高度成長をもたらす原動力となった。今もし日本が歴史的な長所を捨てれば国際金融財閥の思う壷にはまり、彼らに全面的に屈服する結果となる。彼らの究極の目標は日本を加えた金融市場の世界制覇だ。最終的にはこの金融市場をも破壊する（ロスチャイルド現在日銀株40％手に入れる、後11％以上で過半数）