対米全面テロ

続投・・・・
多発テロによる経済打撃も大きく、経済復興にはまず国民総生産の10％を担う航空業界の建て直しが必須とされる。事件前から業績不信だった航空業界は、事件直後2日間の航行停止で五十億ドル以上の損失を出し、大手数社が倒産寸前。国から150億ドルの緊急助成を確保したが、その後も市民が遠出を恐れて、旅行や出張を見合わせているため、利用率は半減したままで、昨年末までの推定損失は70億ドル。航空業界の不振はホテル、レストラン、観光業界等の関連にも深刻な影響を与えており、ホテル、レストランの従業員は既に四分の一がレイオフされた。
　 ホテルには閑古鳥が鳴き、ＮＹでは老舗のプラザホテルまでが空室にしておくよりはマシと、被災地で救助活動に励む消防隊員に客室を提供していたほどだ。
　 ブッシュ大統領は、「アメリカ再建のため、航空機の利用を」と声明を発表したが、大半の国民は経済復興に貢献したい愛国心をもってしても、アビアフォービア
(航空恐怖症）には打ち克てないようだ。
　 それも最もで、テロ阻止に全力を注ぐ空港では、疑わしきは拘留する構え。ミスコミュニケーションや、迂闊な所持品から逮捕される例も後を絶たず、荷物検査では事件直後には爪切りまで没収されていた。
　 銃の携帯を請願中のパイロット達は、自らもアビアフォービア気味。「周囲を常に注意し、誰かが不穏な動きに出たら殴り倒すなどしてください。空の安全の責任は乗客皆さんの責任です。」と出発前の客室にアナウンスしたパイロットもいる。さらに恐ろしいのは、アメリカ政府がテロリストにハイジャックされた旅客機は撃ち落す方針を発表した事。市民は機内で喉をテロリストに掻き切られる恐れだけでなく、機内で争いに巻き込まれて射殺されたり、乗っ取られたと誤認され、自国の戦闘機に攻撃される可能性も覚悟せざるをえないのである。』
原罪の俺としての心境はというと、こいつと如何すれば縁切りできるか思案中。
しかし待てよと思う。次のトリノでの人権蹂躙ピックで、メダル獲得のためアメリカ国籍で出ようかな。