対米全面テロ

ソースのHPをご覧になったでしょうか。これは学生による論文です。さらに、論文が書かれた日付もご覧下さい。今年の1月に書かれたものです。

私がこのソースを挙げたのは、あくまでアフガンという地域にこれだけの利害関係が関わっているということを示すためです。この学生さんが調べた文献の数だけでも相当なものです。さらに、私がいまやっと読み始めている原著「Taliban」に書かれていることが多く引用されているということで、皆さんへのニュースソースとして提供しました。ですから、『単なる陰謀論でなく、実質的な「第二のグレートゲーム」が行われているのだという実感を得られると思います。』なんです。
きっかけが陰謀であれ、事件であれ、いま現在もこれらのプレイヤーが現在のアフガン情勢に関与していることは変わらないでしょう。特に、ANZUS条約を適用してはるかオセアニアからの軍事支援を決定したオーストラリア政府の後ろにBHP石油の圧力が絡んでいるのはおそらく確かでしょうし、著書「Taliban」にも出てくる現在のメイン石油プレイヤーであるアルゼンチンの「ブリダス」と、先に行われた他国大使館に”先駆けて”のアルゼンチン大使館での炭疽菌事件。これは関連性が皆無とは言い切れないでしょう。

つまり、自作自演やパイプライン利権に絡む陰謀がなくても、現在その利権に絡むグレートゲームPART２が展開されているのは否定できないでしょう。これまで20年以上にわたってアフガンは表向きは無視されてきたのですからね。難民たちや経済の窮状がそれを物語っているでしょう。ですから、グレートゲームPART２が本格化したのは、アメリカが報復攻撃を決定した後だとしても暴論にはならないと思います。いかがでしょうか？

さらに、証拠でっち上げについてですが、私は各国に宛てられた証拠文書には添え状がついていたと思います。それは、アフガンにおける利権の分配を各国に保証するものだったのではないでしょうか？

かつて歴史ではイギリス、アメリカ、フランスが中東のある領域に勝手に国境線を引いたことで各国のarea of influence（勢力範囲？）が確定されたことがありました。それをアフガンにおいても行おうとしていて、そのために各国が協力しているのだとしたら？もちろん、この後発性陰謀論の方が暴論かもしれませんが（苦笑）

次のMSGで各国の立場についての私なりの反論を述べさせていただきます。