いよいよ韓国消滅へカウントダウン！

投稿者：拓

＜その６＞

李は、韓国の公務員を半数に削減する方策に苦慮していた。米軍からの作戦権委譲の前倒しと在韓米軍の全廃を提唱したのは、在韓米軍に費やす分担金を韓国軍の近代化に資するためであった。米大統領は、この李の悲壮な決意に表面的にはあくまでも感銘した態度を見せた。しかし米国の本音は、多大の米国兵の犠牲と国費を費やし、民主主義を共有する国にまでやっと成長させた韓国を、たとえロシアとの冷戦が終焉したとしても、中国へのカードとして簡単に手放すわけにはいかなかった。が、そうかといって有事に考えられる在韓米軍の損害も無視できない。多数の米国兵士の尊い命が韓国のために再び落とすようなことがあっては、米国民に対する名分が通らない。だから米国は、この李の提案に乗った。

中古の武器弾薬は無償供与するとしても、先端兵器は高値で売却できるとの目論見もあった。肝心な高度技術とノウハウは、北の戦力を十分打破できる程度、それも必要ならブラックボックスで渡せばすむ。リバースエンジニアリングでコピーされないような状態で渡せるものは渡す。朝鮮半島の問題に米軍が直接関与すれば、中国もロシアも黙ってはいないだろう。たかが朝鮮半島だけの問題で、第三次世界大戦はまっぴらだと米国は考えていた。韓国よりも日本を前線とした戦略の方がはるかに効果的であり、信頼がおけるとの認識であった。

米国は日本との緊密な了解の下、朝鮮半島全般の軍事監視衛星、パトリオットを主としたMDシステム、近接防空システム、制空戦闘機、地上攻撃機、早期警戒システム、無人偵察機、全方向迎撃ミサイル、携帯対空ミサイル、精密誘導爆弾、地雷、機雷、最新対戦車ミサイル、対装甲車両用携帯機関砲、戦闘ヘリ、輸送ヘリ、対弾レーザ砲、ロボットシステム、ミニイージス艦、強襲揚陸艦、トマホーク巡洋艦、掃海艦と、軍指揮系統のノウハウを有償無償供与することに同意した。

一方、韓国国内では、韓国の国家税収を効果的にするため、それまで30％を占めるとされていた地下経済にも李は果敢にメスを入れた。このためには、韓国民一人ひとりの実態を把握する必要があった。李は、コミュニティの末端組織である町村会や自治会等の強化方針を打ち出した。すなわち住民は、その移動と家族構成に関し、すべてこの末端の町村会等の組織に登録すべきことが義務付けられ、また、町村会等も一部の有力者による寡占を防止するため、役員を一定期間の持ち回りとした。町村会組織が明確でない場合は、学区をベースとした。そして、この下部組織として青年会を置き、予備役を初め、地域安全保障の下地とし、合わせて地方公務員の仕事の一部をこれらボランティアに肩代わりさせ、ローカルコミュニティの結束と北の工作員のあぶり出しを図った。これは、国や地方の税収入にも画期的な効果をもたらしたのである。

ここにきて、李は韓国軍の一大改革に着手した。