いよいよ韓国消滅へカウントダウン！

先ず基本はなんと言っても東京裁判の見直しです。
これを国を挙げて真剣に取り組まないと、左よりの連中がうるさいだけです。
この見直し自体彼等は必死になって妨害するでしょう。
彼らにとって、旧軍は残酷で冷淡な酷いものだった、という事にしておかねば全てが不味い訳ですから。
要は日本人とは、と言う所まで行き着く問題です。
アメリカもこれには相当不快感を示すでしょうね。
退役軍人会というのは未だに結構発言力がありますから。
しかしながら、事は日本の行く末にかかわる非常に大事な問題です。
私の意見は、自称平和主義者から言わせれば随分危険な思想と思われるでしょうが、
私は何も徴兵制度を復活させ、侵略戦争に突入すべし等とは毛ほども考えていません。
先の戦争で反省すべき点は清く認め、独立国として誇りを持って生きていける様にするのが、
後に残る子孫への責任と考えています。
そう言う観点から言えば、現国内の不穏分子の問題も深刻です。
特に在日朝鮮人問題は、早急に解決せねばならない緊急の課題です。
国内にとどまり、所謂反日活動やら世論操作に精を出す連中は、本来なら
国外退去すべき連中です。
更に深刻なのは、韓国や中国の反日教育です。
かの国の政権は、己らの政権の平穏を得る為、そうしているのですが、
それが後々如何に多くの問題をはらんでいるか等、どうでも良い事なのでしょう。
後に続く若い連中が日本を怨む教育を受けて居る様では、友好関係など有り得ません。
現に中国は、日本に向けて何時でも発射出来る核ミサイルを持っていますし、
韓国も、事日本に対しては好戦的且つ挑発的言動を長年繰り返しています。
国民の声として、憲法論議に火を付ける方法を考えねばなりません。
その中で、反日的や売国的議員をはっきりあぶり出し、国会に送らない様、
選挙民の声として上げる方策も必要です。
それらをいざ実行するとして、日教組しかり、更に問題なのがマスコミです。
日本のマスコミは中国韓国よりですから、彼らの世論操作も深刻な壁です。
ある意味日本は既に、「情報戦で負け始めている」、と言っても過言ではないでしょう。