いよいよ韓国消滅へカウントダウン！

投稿者：大介

「構造改革」

李は、韓国の公務員を半数に削減する方策に苦慮していた。米軍からの作戦権委譲の前倒しと在韓米軍の全廃を提唱したのは、在韓米軍に費やす分担金を韓国軍の近代化に資するためであった。米国は、この李の悲壮な決意に表面的には感銘した態度を見せた。米国の本音は、まがりなりにも多大の犠牲と国費を費やして民主主義を共有する国にまでやっと成長させた韓国を簡単に手放すわけにはいかない。が、そうかといって有事に考えられる在韓米軍の損害も無視できない。なんといっても、現在の世界情勢の中で多数の米兵が韓国のために命を落とすようなことがあっては、米国民に対する名分が通らない。米国は、この李の提案に乗った。中古の武器弾薬は無償供与するとしても、最先端兵器は高値で売却できる。肝心の高度技術とノウハウは、北の戦力を打破できる程度にブラックボックスで渡せばすむ。リバースエンジニアリングでパクられないような状態で渡せるものは渡す。朝鮮半島の問題に米軍が直接関与すれば、中国もロシアも黙ってはいないだろう。たかが朝鮮半島だけの問題で、第三次世界大戦はまっぴらだと米国も考えていた。いざとなれば、日本を前線とした戦略の方が効果的であり、信頼がおけるとの認識であった。

米国は日本との緊密な了解の下で、韓国全般の軍事監視衛星、パトリオットを主としたMDシステム、近接防空システム、空軍では、制空戦闘機、地上攻撃機、早期警戒システム、無人偵察機、全方向迎撃ミサイル、陸軍では、携帯滞空ミサイル、精密誘導爆弾、地雷、機雷、最新対戦車ミサイル、対装甲車両用携帯機関砲、戦闘ヘリ、輸送ヘリ、対弾レーザ砲、ロボットシステム、そして海上ではミニイージス艦、強襲揚陸艦、トマホーク巡洋艦、掃海艦などと、軍指揮系統のノウハウを有償供与することに同意した。

一方、韓国国内はと見ると、韓国の国家税収を効果的にするため、それまで30％を占めるとされていた地下経済にも李は果敢なメスを入れた。このためには、韓国国民全員の実態を把握することが必要であった。李は、コミュニティの末端組織である町内会や自治会の強化方針を打ち出した。すなわち、住民はその移動や家族構成に関してすべてこの町内会組織に登録することが義務付けられ、また、町内会も一部の有力者による寡占を防止するため、役員を一定期間の持ち回りとした。町内会の組織が明確でない場合は、学区をベースとした。そして、この下部に青年会を設置し、予備役を初めとし、地域安全保障の下地とし、合わせて国家地方公務員の仕事量の大半を肩代わりさせ、ローカルコミュニティの結束と北の工作員のあぶり出しを図った。これは、国や地方の税収入にも画期的な効果をもたらしたのである。

ここにきて、李は韓国軍の一大改革に着手した。