いよいよ韓国消滅へカウントダウン！

これは単純に言えば米国製武器態系維持を盾にした台湾のブラフと考えたほうが良い。
バ韓国のようなロクな技術の無い国が何を言ったところで、米国は鼻にも掛けないが、日本や台湾の様に、技術と金が有る国の発言となれば話は別だ。
実際、クリントン政権の時、台湾はF5とチンクオ（経国）戦闘機の後継機として第2世代のF18もしくはF15の導入を申し入れたが、中国に入れ込んでいたクリントンは中国を刺激するの、しないのとゴネたが、それはあくまでも建前であり、当時、通常価格の倍近い一機１億〜１億5千万＄での売却で皮算用をしていたと考えられる。（因みにバ韓国へ売ったF15はもっと高いのでは？）そんな時、支那が台湾海峡での演習を強行したことから、米国は第7艦隊を動かし、パトリオットの配備と戦闘機売却を仄めかしたが、足元を見られた事を根に持った台湾はすぐさま、ダッソー社と掛合いミラージュ2000の導入を決めた。
米国としては、台湾が米製以外の戦闘機の導入にかなりのショックを受けたことは容易に想像出来る。その後、米国の台湾への武器供与はかなり柔軟になってきていると思われる。
これは、最近の自衛隊の次期戦闘機の選定にも見事に当てはまる。
議会の承認がどうのこうのゴネて、Ｆ22の価格引き上げは見え見えである。
実際、戦闘機にしてもミサイルにしても、独自に開発することは、天文学的な金と時間がかかるが、少なくとも台湾や日本のような技術力と金のある国にとっては出来ないことではない。
高価な買い物でも米国製を導入したほうが安易であるが、日本も独自開発を打ち出せば、柔軟な対応となるかもしない。米国にとっては、とりわけ日本は最高のカスタマーであり、日本の独自開発は最も米国の嫌がる事だから。