いよいよ韓国消滅へカウントダウン！

何か最近の朝鮮日報の記事は必死ですね。＾＾

経済危機に触れないように触れないように。

FTAについても、「幸運な韓国、不幸な日本」なんてコラムまで登場してました。

タイトル見て、このトピ意識してるのかなと笑ってしまったんで載せときます。


＞【萬物相】当たらない予言


　 イギリスの時事週刊誌「エコノミスト」は、年末ごとに「今後の世界の展望」を発表している。その第1回となった1987年の特集号では、当時世界の経済を牛耳っていた日本の野村証券が、米国のメリルリンチ証券を買収するだろうとの予測記事が掲載された。記事を書いたのは、後にエコノミストの編集長を13年間にわたって務めることになった日本経済の専門家、ビル・エモット記者だった。その予測は外れ、日本経済は1990年に不動産バブルがはじけたことで長期不況に突入した。


　 2005年末に刊行された「今後の世界の展望」20周年特集号で、ハーバード大学教授で著作『帝国（Empire）』でも知られるニオール・ファーグソン氏は、世界最高の専門家が執筆陣に名を連ねているにもかかわらず、同紙の特集が東欧の社会主義体制の崩壊や、アジアの通貨危機、中国の台頭といった大変化を予知できなかったと指摘した。また、同誌は1989年からほぼ毎年、キューバのカストロ議長が権力の座を追われるとの予測を出していたが、言うまでもなくカストロは今も健在である。


　 世界各国の学者や経済人、政治家からなるローマクラブが1972年に発表した「成長の限界」は、経済成長が環境に及ぼす悪影響を強調し、注目を浴びた。この報告書は石油を消費するスピードがこのまま変わらなければ、地球の石油資源が31年後には枯渇するとした。しかし石油は現在も生産され続けている。


　 1968年、米国の生物学者ポール・エーリックは、その後人口問題に大きな関心が集まるきっかけとなった著書『人口爆発』を発表し、300万部を売った。しかしこの本が主張した「1970−80年代に数億人が餓死する」という予言も、やはり現実のものとはならなかった。


　 米国の外交専門誌「フォーリン・ポリシー」は、過去50年間に発表された予言のうち、予測が外れた代表的な例を5つ選んだ。「原子力エネルギーの時代が訪れる」、「人口が爆発する」、「地球が冷却化する」、「日本が超大国になる」、「第2のアメリカ同時多発テロが起きる」がそれだ。これらの予言は当時、多くの専門家やメディアによってまことしやかに取り上げられたが、結局どれも当たることはなかった。


　 他の分野に比べて客観的な未来予測が可能だとされている環境や科学といった分野でも、専門家の予想が当たらなかったのは意外だ。現在、地球温暖化の論議を主導しているスタンフォード大学のスティーブン・シュナイダー教授は、1970年代には氷河期の到来を予言していた。


　 未来についての学問的な予言は1960年ごろから本格的に行われ始めた。特に「未来の衝撃」、「第三の波」の著者であるアルビン・トフラーが登場してから、未来学は一世を風靡（ふうび）した。数多くの研究所が設立され、著名な学者たちは多くの著書を発表した。しかしそれらの予言も、人間が持つ認識の限界や、科学技術の飛躍的な発展、余地不可能な事件などによって、大きく外れることが少なくない。


　 ひょっとすると、決して当たることはないと知りながらも未来を見通すことに熱中するのは、それが人間の宿命であり、天命であるからかもしれない。


李先敏（イ・ソンミン）論説委員

朝鮮日報／朝鮮日報JNS＜