“平和ボケ”のお部屋

２００１年９月１１日、日本時間の午後１０時５０分過ぎからの５分ほどの、フロリダからのブッシュ大統領の戦争宣言のテレビ演説の生放送は、この日、アメリカで起きましたテロ事件の犯人は、アメリカ政府である事の動かぬ証拠です。しかし、その後、このテレビ演説は、マスコミ等から消し去られています。証拠隠滅が行われました。

わたくしは、「対米全面テロ」のトピックで、２００８年９月１８日か、８月２８日に、アメリカ政府と日本政府の共同犯行によるテロが、東京ドームでは化学兵器か生物兵器を用いて、北海道の洞爺湖では水素爆弾を用いて行われる、と予想しました。
この予想は、きれいに外れました。

そして、更に、２０１６年９月１２日と１９日、２０１７年９月１８日と８月２８日を危険日としまして、アメリカ政府と日本政府によるテロが、日本で行われる、と予想します。


サブプライムローン証券の大量購入を２００４年に始めました政府関連の二つの住宅金融機関のファニー・メイ、フレディ・マックは、連邦政府の資金で設立されました後に、民営化されました民間会社です。両社は、サブプライムローン証券の信用失墜によりその時価評価額に下落から経営危機になり、２００８年７月１３日には、政府機関からの融資による救済の方針が発表されました。
民間会社を政府が救済しますのは、自由市場経済、自己責任を原則としますアメリカ政府の方針に外れます事です。それを、敢えて行いますのは、両社の破綻は世界の金融危機の引き金になります事が予測されます為です。危機防止の為に民間会社の政府救済が行われました。
両社は、２００８年９月上旬には、政府管理の下で再建される事となりました。

２００８年９月１５日には、政府による救済を申請していましたリーマン・ブラザーズが、申請の際の財務内容の報告に不明確な箇所が有るとして、救済申請を却下されまして、倒産しました。
リーマンショックです。
リーマン・ブラザーズも、サブプライムローン証券の価格の下落、販売不振による評価下落のために、莫大な損失を被りましたための経営破たんです。

政府による救済となりました前出の両社の保有しますサブプライムローン証券の総額は、一千五百億ドル前後以下とされていました。
リーマン・ブラザーズの保有総額は、六千億ドルを超える額になるとされました。

サブプライムローン証券の保有額が、金融危機回避のための救済措置の対象とされました二社の合計の４倍を超えますリーマン・ブラザーズを救済申請の内容の不備を理由に救済せず簡単に倒産させます事は、まったく理不尽な、納得出来ない、摩訶不思議な事です。小額の倒産でさえ、金融危機を恐れ救済しますなら、大規模倒産は、是が非でも回避しなければならない筈です。危機に陥ることは明確です。何らかの倒産回避策か、当面の延命策が取れました筈です。

理解に苦しむ救済の可否決定は、基本の考え方を逆転させなくては、理屈が付きません。
アメリカ政府は、金融危機を確実に引き起こす計画に則り、決定を行いましただけ、と考えますと、すべてが腑に落ちます。
小さな倒産では、危機到来は確実とは言えません。小さな倒産で危機への不安が叫ばれます様になりますと、大きな倒産をどうしても防がなければならない情勢が出来てしまいますから、危機に至らないままにサブプライムローン問題が終息してしまう事になりかねません。
小さな倒産は、回避、救済。大規模倒産は、救済拒否なのです。

アメリカ政府は、サブプライムローンやその証券化を用い、格付け機関、証券機関、保険会社、金融機関、マスコミ、政府機関などを動員しまして、リーマンショックを生み出し、世界を金融危機、経済不況に陥れます計画を２００３年以前に策定し、実行しました事になります。


９月１５日は、リーマンショック。９月１１日はアメリカでの２００１年のテロ事件。そして、私のテロ予想にも、９月１２日、１８日、１９日と、９月中旬の日付が登場します。英語の「ミドル 　 セプテンバー」「ミドル 　 オブ 　 セプテンバー」「ミッド 　 セプテンバー」には、何か意味があるのでしょうか。満州事変の９月１８日に因んでいるだけでしょうか。