中国の反日デモ

近所の中国人に言わすと、無節操さに下限のない意地汚い朝鮮人を見ると殴り飛ばしたいって本能的な感覚が有るって言っていたけど、本当の話だなってつくづく思うようになってしまってう。
まあ、韓国は経済破綻しているので、止めを刺す必要もないのだけど、今上天皇陛下の訪韓計画なんて無いって正式な世界宣伝は必要で、従軍慰安婦問題の根源を徹底追及する朝日新聞とインチキ本著者の国会喚問は必要で、在外公館には反日プロパガンダ戦カンターインテリジェンス日本国家宣伝とかロビー活動に韓国の5倍の日本の国家宣伝戦体制が必要です。日本は係争関係解決の国際私法裁判開催とその経緯では、日韓竹島問題の国際裁判所での裁判結果では日本政府高官筋ってほのめかして、スワップ廃止も対日債務のIMFを通じての強制返済など、韓国国債の売却も韓国への技術部品材料禁輸なども示唆するとか、この間に、各国のジャやパンエキスポからの韓流追放とか韓流放送の自粛要請とか、全世界の日本料理店の免許制度とか、韓国人のビザ無し渡航中止、韓国人（在日）の出入国厳格化、公立学校の韓国への修学旅行の停止私立学校へは自粛要請、公費旅行視察等での韓国観光の禁止、日本の民航機の韓国空港利用禁止や韓国民航機で旅費の公費利用禁止、在日朝鮮人学費公費支払い停止、在日朝鮮人の生活保護停止国外退去、在日特権の剥奪、風俗取り締まり強化、対韓国への特許ライセンス料金への特別課税。船舶設計図の不買。船舶エンジン、船舶レーダーの不売。韓国への超高張力鋼、自動車用鋼板、サスペンションアームの等の最先端部品製品税臓器特許の不売。液晶ペネル製造機と液晶ガラスの不売。日本列島北東から南西への３０００キロってヘルシンキからマドリードの日本列島線の重装備防衛隊での朝鮮船舶の臨検。
公正取引法でのＰＡＤやスマホなどギャラクシーなど販売禁止。密入国など者入管法違反者の一斉検挙国外追放などを随時段階的に行うなえど圧力を高める総力戦が必要でしょうね。兵力の逐次投入では無く全面的に手段の総力投入が正しい戦略です。