中国の反日デモ

ハーグ陸戦条約、ジュネーブ条約、国連と日本の条約、日米安保条約など、国内法に優先する条約法の戦争国際法を国内法として整備啓蒙教育義務教育の必修科目とするべきなのです。

悪辣重罪犯罪者集団便衣隊は、遠方から視認できる武器の携帯と部隊名称の軍服やら腕章をしていないので、ジュネーブ条約では保護されません。

悪辣重罪犯罪者集団便衣隊（ゲリラ、テロリスト）は非合法的戦闘員。その取り扱いについて
基本的に重犯罪者で死刑が当たり前で、抵抗すれば現行犯射殺処刑が当たり前、警官に止まれとか職務質問の誰何をされた場合には止まって行動内容を具体的に答えるとか身体検査を受けなければ射殺は合法です。

悪辣重罪犯罪者集団便衣隊は非合法的戦闘員です。
戦争犯罪人として死刑にしても構いません。
死刑にすることが合法的です。
裁判の結果として、死刑にしてもいいのですが、戦闘途中で、これを殺すことも合法的です。
更に大切なポイントは、
悪辣重罪犯罪者集団便衣隊は非合法戦闘員ですから、捕虜になる特権がありません。
捕まえた時に、即座にこれを殺しても合法的なのです。
「捕虜虐殺」などと言われる筋合いはありません。
では、悪辣重罪犯罪者集団便衣隊が一般大衆の中に隠されている疑惑がある場合には、軍隊は、この大衆を調査することができます。
これは、合法です。
悪辣重罪犯罪者集団便衣隊の疑いのある者を、更に詳しく調べるために連れ去ること、これも合法です。
最悪の場合には、一般大衆に無差別攻撃をかけること、これさえも「やむを得ない」とされることもあります。
その理由は、ネガ・リスト方式で規定されているからです。
軍隊は、国際法で規定されていること以外は、何をやっても良いのです。
これが一つのポイント。
もう一つのポイントは、主権者優位の原則があるからです。
合法か不合法か解らない場合に、どうする？
これこそ、法解釈の決め手です。
略
国際法だと、どちらか分からない時には、主権者に優位（有利）に解釈されます。
中国で戦っている日本軍は、中国の主権下にはありません。
日本の主権下にあります。
日本軍のやったことが、国際法上、合法か非合法か分からない時には、日本の主権下に有利なように、これは合法と解釈されます。

今流行の無防備都市運動ってジュネーブ条約の無防備都市権限なのですが、アメリカはこの条約を批准していないので、無防備都市にして、北朝鮮の便衣潜入コマンド部隊１０人ほどに市庁舎を占領されて北朝鮮国旗を飾られると、アメリカ空軍の戦略爆撃機の大編隊がその都市を幅６キロ縦９キロを９メートル掘り返す戦略大爆撃で北朝鮮軍を殲滅します。巻き添えを食う根性無しの地元住民は人間のくず扱いです。

南京防衛軍司令官・唐生智は、戦えと命令したまま逃亡した ！

つまり、日本の降伏みたいな、最高指導者の降伏受け入れで統帥権の有る自軍の降伏をするのが当たり前で、中国軍南京司令官は、この降伏権利を中国軍将兵には命令していないのです。

当時の中国は、ラーベなどナチと同盟していて、中国軍軍事顧問はナチスドイツ参謀部から派遣された軍事顧問団でした。
このナチスドイツ軍事顧問団には、あの有名な宣伝情報操作のゲッペルスのナチス情報操作将校が居ました。
つまり、南京事件はナチスの大謀略とも言えるのです。
ユダヤ人マスコミ諸君！、このナチスって未曾有の悪の波及を恐れたまえ！