中国の反日デモ

１−２．教育面での奉仕

　 Ａ．中国語学習センターの開設。

　　　 全国都道府県の主要都市の全てに中国語学習センターを開設
　　　 し、教師を無報酬で派遣する。

　　　 教師は、１名派遣の場合は女性教師、複数の場合は男、女
　　　 半々とし、全て２０歳代の工作員を派遣する。受講者資格は、
　　　 もとより無制限とし、学費は無料又は極めて小額とする。

　 Ｂ．大学への中国人中国語教師派遣の申し入れ。

　　　 中国語学習センターを開設し、日本人青年層に中国語学習熱
　　　 が高まったところで、私立、公立の大学には個別に、国立大
　　　 学については日本政府文部省へ中国人中国語教師の派遣を申
　　　 し入れる。

　　　 申し入れを婉曲に拒否した場合は、「我が国の純然たる好意、
　　　 奉仕の精神に対する非礼」を責めれば、日本のマスコミも
　　　 大衆も、学生も許さないであろう。

　　　 しかし、第１回で全勝を求める必要は無く全国大学の過半数
　　　 が受け入れればそれで良い。後は自然に受け入れ校は増加し
　　　 ていくものである。

　 Ｃ．委員会開設。

　　　 「中日文化交流協会」を拡充し、中日民間人の組織する
　　　 「日中文化教育体育交流委員会」を開設して実施せしめ、我
　　　 が大使館は、これを正式に支援する方式をとる。

　　　 尚、本綱の全ての項目は、初期においては、純然たる奉仕に
　　　 終始し、いささかも政治工作、思想工作、宣伝工作、組織
　　　 工作を行ってはならない。

http://www5f.biglobe.ne.jp/~kokumin-shinbun/S47/4708/470801Bchina.html

●中国の反日教育がなくなるまで友好はありえない。
積極的に日本の文化を自ら学び教えて原始人を育てるしかない。ただ、幼いときからの教育で野良猫になったものは飼い猫にはなりにくい。岩に松を生やす努力が必要である。
ここまで日本を傾けるのに彼らが払った努力と金に匹敵するだけの努力と金を覚悟して国民がこぞって反共産主義を目指さないとできないだろう。国民教育が欠かせない。マスコミの正常化、国会議員の清浄化、教育界から日教組を追い出す、しなければならないことは山ほどある。そして、武器はインターネット。