イラク戦争

まず、ＡＰ通信、ロイター通信からワシントン・タイムス紙、ニューヨーク・タイムス紙、それにサン紙のような大衆紙に至るまで、マス・メディアは、（ロスチャ系やロクフェ系のような）巨大資本に所有されている、という事実を知るべきだろう。そこには、‘ジャーナリズムっぽい’つくりものや、どうでもよいことを誇張した内容の、読者を誘導する記事しか出ていない。真のジャーナリズムというがあるとすれば、それは別のところに見出すべきだろう。

上述の超巨大資本シンジケート（広瀬 隆氏の有名な「赤い縦」その他を一読すれば概要は理解できる）、それらは金融から石油、軍事兵器、輸送、メディア他、人間の生活に必要な局所をすべておさえていて、世界は彼らの事業に利益をもたらされるように動かされている、ということだ。戦争は、彼らの所有する喧伝機関であるマス・メディアが伝えているような「宗教対立や人種間の対立」、「民主主義と独裁政治の戦い」が真の要因ではない。要は、戦争が起きるように、『彼ら』が仕掛けているものなのだ。「悪の枢軸」としてイラクを攻撃した米は、昔フセインを支援していたではないか。タリバンにしても同様である。ルワンダにおいてもフツ族とツチ族が対立するように仕向けたのは、裏で鉱山等の利権欲しさの白人どもなのである。アフリカにおいては、南アフリカ共和国なんてのは、あくまでも名前だけ、実際は英領南アフリカであって、オランダ出身で先に乗り込んでいたボーア人を追い出して、金、ダイヤ、ウランその他の鉱石資源を乗っ取ったうえに、黒人をこき使い続けたのが、ロスチャ系の企業だ。○ビアスなんて名前聞いても、おしゃれな響きにしか聞こえないかもしれないが、これもダイヤ業界を独占している、「ユダヤ系」大資本のひとつである。
日露戦争で日本を‘勝たせた’のも、第二次世界大戦で連合国・枢軸国双方に大量の兵器を供給したのも、日本に真珠湾を‘奇襲させた’のもＪＦＫ暗殺の方針を決定したのも、こういう裏の黒幕である巨大資本シンジケートである、ということは、近年ネットの普及や多数の関連著作の出版によって明らかにされている。一方で、いわゆる一般大衆は日常生活においてこういうことから興味をそらされ、マスメディアを鵜呑みにし、ＴＶのバラエティ番組でも見て楽しんで、と、針を抜かれた蜂のように、骨抜きにされているので、全体から見れば、地球上はまだまだ「扱い易い」‘家畜人’ばかりで、英米欧の政府や国際機関までを牛耳る影の権力にとっては都合の良い世界、となる。