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１５歳の読解力に黄信号がともった。７日公表された経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の０３年学習到達度調査（ＰＩＳＡ）結果。数学や科学の活用力と対照的に、読解力は文部科学省が「２位グループ」と解釈した前回００年の８位から、加盟国平均水準の１４位へと落ち込んだ。００年も楽観できる位置ではなかったが、数学・科学の好成績の陰で目立たなかった。文科省は「思考力、表現力を重視する新学習指導要領（０２年度導入）の方向は間違っていない」と言うが、明確な処方せんはまだ見えない。

「読解力の結果は、重みがある」。文科省の常盤豊・教育課程課長は会見でこう語った。その重みが「我が国の学力は国際的に上位にあるが、最上位とは言えない」という総括に表れた。

読解力には（１）文章などから情報を探し出す（２）解釈する（３）自分の経験・知識に結び付けて評価する−−の３側面がある。正答率が前回より５ポイント以上落ちたのは主に（２）で、設問形式では選択式よりも記述式だったという。

今回の問題は次回も使うため非公開だが、例えば前回は、落書きの是非を論じた二つの対照的な手紙を読ませて「共通する目的」を選ばせたり、どちらに賛成するか記述させる問題が出た。

ＰＩＳＡは、「生きる力」を目指す新指導要領と同じ方向の力を測ると受けとめられてきた。しかし読解力では前回も、記述式の「無回答」が他国より多い問題点が指摘され、読書習慣がない生徒が半数に上ることも分かっていた。だが、前回結果を受けた文科省の新たな取り組みといえば、１９２校を推進校として読書活動などを進めるモデル事業ぐらいだった。

中央教育審議会国語専門部会の委員で「ゾウの時間ネズミの時間」の著者、本川達雄・東工大教授は「読書量が影響している。携帯電話やインターネットのチャットで日本語が論理的でなくなり、話し言葉だらけになってきた。読書量を増やし、書かせる訓練をすべきだ」と話す。

「自分で考える力を重視する新指導要領と同じ方向へ世界は向かっているのに、文科省は守っていない。国語教育は『かさじぞう』のような鑑賞文や説明文で作者の意図を正確に読み取ることに力点が置かれすぎた。この結果は当然だ」。「学力低下論」には批判的な加藤幸次・上智大文学部教授は「世界基準で順位を上げようとするなら、選択式などが幅をきかせる入試の在り方を変えるぐらいでないと難しい」とみる。

一方、苅谷剛彦・東大大学院教授は「数学でも前回より学力格差が広がっている。低下傾向は否めない。階層格差が拡大する危険な兆候だ。全国一律に導入した学校５日制は誤りで、崩れかけているところにどう手厚い下支えができるか文科省は学力保障の仕組みを考えるべきだ」と話す。