韓国

第一に日清戦争・日露戦争以来培われてきた、アジア民衆に対する蔑視観がある。中国人や朝鮮人に対する蔑視だけでなく、東南アジアの諸民族に対してはより一層見下していた。たとえば、大本営参謀本部が作成し、マレー戦に参加した将兵に配られたリーフレット『これだけ読めば戦は勝てる』（辻政信が書いたといわれている）には、東南アジアの民衆を「土人」と呼び、「土人は懶けものが多く、（中略）全く去勢された状態にあるから之をすぐ物にしようとしても余り大きな期待はかけられぬ」と蔑視観が露骨に示されている。

第二に日本軍が占領地の一般住民を敵視したことである。占領軍である日本軍に対する住民の抵抗はゲリラだけでなくさまざまな形でおこなわれた。日本軍は住民全体を疑い、村を丸ごと抹殺することさえおこなった。国際法はまったく無視された。相手が住民であろうと、「抗日ゲリラ」あるいは「抗日分子」という名目がつきさえすれば「治安粛清」と称して堂々と住民虐殺がおこなわれた。

第三に日本軍の「現地調達」主義である。日本軍は各地で作戦をおこなう部隊の食糧や馬の糧秣について「現地調達」するという政策をとった。日本軍は補給そのものを軽視したが、とりわけ食糧については軽視どころか部隊に任せた。そのため各部隊は戦闘をしながら食糧を確保しなければならなかった。本来は代価（軍票など）を払って購入しなければならないが、実際には食糧略奪があたりまえのようにおこなわれた。戦地・占領地での略奪は戦時国際法に違反するだけでなく、日本軍の陸軍刑法や海軍刑法でも「略奪ノ罪」にあたるが、それが取り締まられることはほとんどなかった。

略奪にあたって、住民の抵抗があれば、住民に対する残虐行為がおこなわれた。女性に対する暴行もその一部だった。それが抗日勢力が強いと見なした村であれば、略奪、女性への暴行、住民虐殺、放火がおこなわれた。中国ではこうしたなかで若い女性を拉致し慰安婦にさせるケースが報告されている。

中国など人が住んでいるところではこうした方法で食糧が調達できても（略奪された住民の苦しみがあることはいうまでもない）人のあまりいないジャングルのなかでは、略奪しようにも略奪するものがなかった。ガダルカナルやニューギニアで多数の日本兵が餓死したのはその結果である。日本軍兵士の死者の半数以上が広い意味での餓死（飢えに起因する病気による死を含めて）によるものと推定されるが（藤原彰「日本軍の餓死について」）、みずからの兵士の生命を軽視した「現地調達」主義は、日本軍を残虐行為に駆り立てたとと同時に日本兵自体の生命をも奪ったのである。

第四に国際法を無視したことである。第一次世界大戦までは、日本は参戦にあたって国際法を遵守する旨が開戦の詔書には含まれていた。しかし太平洋戦争の開戦にあたっては、詔書の案の段階ではあった「国際法規の範囲内に於て」という文言が最終的には削られた。日中戦争にあたっては、戦争ではなく「事変」であるとして戦時国際法を適用する考えはなかった。日中戦争〜太平洋戦争において日本は、捕虜や占領地の住民の保護など戦争下におけるさまざまな人道的な措置を定めた戦時国際法を守る意思がなかったのである。

第五に日本軍内部の非人間性である。日本軍でも「私的制裁」は禁止されていたが、実際にはビンタをはじめさまざまな暴力が日常的におこなわれていた。「死は鴻毛（鳥の羽毛）よりも軽し」という軍人勅諭の言葉通りに兵士の生命は軽んじられ、特に下級兵ほどその抑圧はひどかった。軍のなかで蓄積された抑圧とストレスは外部に対して、とりわけ弱者に対して向けられた。占領地の住民はまさにその犠牲者であった。住民に対する兵士たちの残虐行為は軍隊内の秩序を維持するための安全弁として軍上層部は黙認したのである。

軍隊という組織そのものが持つ暴力性はこうした日本軍の特徴によって極度に増幅され、アジア太平洋地域では他の国とは比較できないほどの残虐行為を引き起こしたのである。