韓国選手 試合後に独島掲げる

韓国が、サッカーという競技を利用し、領土問題で自国内での国威高揚を図ったのは明白であり、この行為を正当化する国家に、オリンピック憲章を持ち出しても始まらない。

すでにロンドンオリンピックでの韓国サッカーチームの追放処分は確定的であり、問題は、２年後のソチオリンピックと、４年後のリオデジャネイロでの韓国の参加資格である

韓国がオリンピック憲章を順守するという保障がない現時点では、今後のオリンピックでの韓国の全競技での参加資格を取り消すべきであろう。ただ、全競技となると国際社会からも同情が集まるのは必定で、収入面での問題も当然あるだろう。

しかし、ＩＯＣは、韓国企業のスポンサー料の収入減を気にする必要はない。全競技の参加資格を取り消したあとに、個別に競技別に、参加資格にたいしてオリンピック憲章を順守するという保証金を要求すればいい。その保証金は、テレビの放映権とセットで支払わせればいい。

韓国は、すべての競技からの辞退は絶対にしない。ただ、どうあっても、組織的行為が明白なサッカーチームは、金銭の額に関わらず出場停止を貫くべきだ。この姿勢が、保証金の額に結びつく。