中国脱線 安全性懸念が現実に

中国の「毒似偽術」・・・大爆笑！！

事故車両、埋めてやがんの（爆）。

「はい、埋めちゃったからもうどーにもなりません〜〜」と
言いたいんだろうねえ。

恥ずかしくないのかね？

中華鉄道の悲劇。
短期間にこんな高度な技術を独自開発ができるなんて誰も信じていない。
パクリの寄せ集めで連携が全然取れていない。
安全性より金儲けが最優先のお手本みたいなものだ。
実にお粗末。今の中国では餃子も鉄道も同レベルだ。

　 走る棺桶をお得意とする国ですから､別に驚くことではないですね。

安全軽視、利権ハイエナ、事実隠蔽、政治家・役人の介入、
中国のことを批判出来ない。

全部が福島原発事故と共通だ。

科学は事実と理論をどれだけ重視するか、
それがレベルを決める。

事実と理論を軽視すると、
確実に悪い結果が戻って来る。

原発村は中国鉄道並みの低レベルだ。

中国の鉄道事故の共通原因を考えると、
原発を即刻止めた方がいいと思える。

★ガチガチの原発族＝谷垣石原石破大島町村逢沢中曽根弘文

　 自民党谷垣総裁はただのゼネコンではない。原発ゼネコンである。自民も民主も耐震偽装で有名な浜岡原発を再稼動させて第二の福島にする計画の愚劣な執行部が居座っている。両党とも脱原発を訴える議員の大挙離反と政界再編を望む。ここで動かないKY議員にバッヂをつける資格はない。

谷垣自民党総裁は「原子力委員会委員長」「原子燃料サイクル特別委員会委員長」歴任 　 関西電力株主

石原伸晃は元「原燃サイクル特別副委員長」

　 こいつらは福島原発の爆発に関して大いに責任があるのに頬かむりして被災者に対して何もせず民主党叩きに終始している。たしかに民主党の震災対応は酷いがそれなら自民党が率先して炊き出しや瓦礫の撤去や医師派遣や線量測定など行えば良かったのだ。

　 今まで何十年も東電が百億円も自民党の機関紙購入などで献金した賄賂の一部を当てれば簡単だっただろうが。やつらの無責任ぶりと厚顔無恥には呆れ果てる。原発族は本物の鬼だ。人間じゃない。

　 原発利権ズブズブ真っ只中の無責任野郎が自民党首脳。自民党政権に戻したところで脱原発に舵を切り新エネルギーで世界をリードするどころか危険な欠陥老朽耐震偽装原発を次々と再稼動させて日本を全滅に導くことは疑う余地がない。

主な原発族

大島理森 　
・核融合エネルギー推進議員連盟 副会長
・電源立地及び原子力等調査会 会長・顧問
・原子力委員会委員長（2000年7月4日 - 2000年12月5日）
・青森県六ヶ所村再処理施設

石破茂 　　
・夫人が昭和電工取締役の娘(東京電力・昭和電工とも森コンツェルン)
・娘が東電入社
・東電株4813株保有
・東電の大株主金融が出身支持母体
・ブログにて「東電は不眠不休で対処にあたって頑張っているのだから東電役員会見は休止させて良い」と主張
・東電とズブズブの自民党原発行政を隠すため東電の説明・報告責任忌避をはかる

谷垣禎一 　
・原子力委員会委員長（1997年9月11日 - 1998年7月30日）
・原子燃料サイクル特別委員会委員長 プルサーマル推進

加納時男
・元東電副社長、退任後に自民党参議院議員
・第１次小泉内閣で文部科学大臣政務官
・福田改造内閣・麻生内閣で国土交通副大臣

石原伸晃 　
・原子燃料サイクル特別委員会副委員長 　
・原子力研究所を核燃料サイクル機構傘下に吸収させる

石原慎太郎 　
・「高速増殖炉は人類の夢。実現すれば世界的に大きなパテントになる。国民は支持・応援を」
　 2002年2/9(土) 資源エネルギー省主催『エネルギー・にっぽん国民会議 in 東京』にて発言

逢沢一郎
・原子燃料サイクル特別委員長

中曽根弘文
・原子力委員会委員長

町村信孝
・原子力委員会委員長（2000年12月5日 - 2001年1月5日）


★老朽欠陥原発を続々運転延長した自民党

福島第一原発 　
　 一号機 　 1971/3/26運転開始 　 2001/3/26〜2011/3/25 まで10年間稼動延長の措置(1999/2/8申請・許可) 　
　 二号機 　 1974/7/18運転開始 　 2004/7/18〜2014/7/17 まで10年間稼動延長の措置(2001/6/14申請・許可) 　
　 三号機 　 1976/3/27運転開始 　 2006/3/27〜2017/3/26 まで10年間稼動延長の措置(2006/1/27申請・2006/3/16許可) 　
　 五号機 　 1978/4/18運転開始 　 2008/4/18〜2018/4/17 まで10年間稼動延長の措置(2007/4/16申請・2007/11/5許可) 　
　 四号機 　 1978/10/12運転開始 　 2008/10/12〜2018/10/11 まで10年間稼動延長の措置(2007/10/11申請・2008/3/24許可) 　
　 六号機 　 1979/10/24運転開始 　 2009/10/24〜2019/10/23 まで10年間稼動延長の措置(2009/1/9申請・2009/7/9許可) 　
　 　
　 運転開始から３０年を過ぎた原発は、１０年ごとに高経年化対策の報告書をつくり、国に認めてもらうことが必要となっています。 　
　 　
　 福島第一原発一号機は１９７１年３月２６日に運転開始 　
　 ２００１年３月２６日で運転開始３０年を迎えました。 　
　 　
　 ２００１年３月２６日から２０１１年３月２５日まで１０年間運転延長する措置が取られました 　

　 その申請は１９９９年２月８日に認可されています 　
　 　
　 原発事故は自民党が延長認可した期間中である３月１１日に起こりました

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谷垣総裁が民主の弱腰外交を厳しく非難できない理由

★創価に乗っ取られた害霧省が日本の政治家を中国の手先に変える反日工作

　 創価大卒が80人も入省した害霧省は既に創価の手に落ちている。売国目的の創価外交官の誘導に従ってウカウカと訪中した日本の政治家は中国当局にスキャンダルを握られ反日工作に手を貸す売国政治家と化す。

　 日本国民の血税や年金がODAなどの名目で50兆円も中国に横流しされ不良債権と化す。ガス田が盗掘され領事館事件や中国原潜の領海侵犯が起きてもほとんど抗議さえしない。福田はODA予算倍増をサミットの目玉にする企てのようだが創価害霧省を解体しなければ日本の国益を守ることはできない。

★スパイ防止法潰した谷垣貞一は篭絡された反日政治家 　 巨大増税論者

　 谷垣と福田は日本国民に大増税を課して何を企てようとしているのか、さらなる反日売国活動ではないのか。

親中派はどの道身動きが取れなくなる

　 谷垣財相に限らず、中国渡航時に中国当局から不用意にも女性を宛がわれた政治家は少なからずいると思うが、彼らは例外なくそれを中国当局に弱みとして握られることになる。だから、不本意にも中国よりの政治スタンスを取るようになり、貴重な政治家としての時間を自らの理念の実現に振り向けられなくなることが多々ある。

　 このようなことを防ぎ、政治家という貴重な人材を守るのは、通常なら情報機関の仕事である。例えばアメリカは、政治家が中国をはじめとする共産圏に渡航するときには、必ず情報機関員が国務省職員の身分で同行し、滞在中近づいて来る人物のバックグラウンドを片っ端からチェックし、怪しい人物は近づけない。従って、アメリカの政治家が中国当局から弱みを握られるリスクはグンと低くなる（それでも例外はいるだろうが）。しかし、日本の外務省にはそのような能力はない。かくして日本の代議士先生は、ガードを下げまくって隙だらけとなる。

　 この隙を中国当局に衝かれたら最後、残りの政治生命を中国のスポークスマンとして過ごさなければならない。それでもただのスポークスマンとして過ごしているうちはまだいい。細々とでも政治家として生きていける。しかし、総理の座を狙おうと欲を持ったり、明らかに日米同盟を脅かすような利敵行為に走ろうとしたら、今回の谷垣財相のようになる。

　 中国に弱みを握られている政治家のスキャンダルをリークするのは官邸筋だろう。そして官邸に情報を提供しているのはアメリカである。アメリカは親中派の人物は政治家であろうと言論人であろうとマークする。それは本人だけでなく親類縁者にも及ぶ。スキャンダルがあればストックし、タイミングを見て公表し、もし何もないとしてもでっち上げる。

　 日本に情報機関でもあればこんな事態はそう起こるものではないが、確か谷垣財相は以前スパイ防止法制定に反対していたと思うが・・・。

　 中国に弱みを握られるということは、同時にアメリカにも弱みを握られるということだ。スパイ防止法がないことによって、最も危険に晒されるのが実は政治家であることをもっと自覚するべきである。情報機関にはもちろん予算がいるが、ないことによって失うものがあまりにも多すぎる。（外交のファンタジスタ記事より）−2005年12月3日

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自民も民主も売国奴 　 大連立など以ての外 　 どちらにも単独過半数を与えないようバランスを取るしかない 　 候補一人一人の資質や考え方をよく調べいくらかでもマシな議員を選ぶしかあるまい

★経済テロ政策を乱発して日本人を増税や少子化で滅ぼし在日朝鮮人帰化人池田大作の日本乗っ取りの野望「総体革命」に協力する森派＝町村派は売国奴集団

　 彼らは既得権を守る保身のために政治家を続けているのでありもはや日本の国民も国益も国家の将来も資源と領土も守る気が一切ない。創価と経団連の要求にしたがい日本人を滅ぼしたあとは反日教育を受けた中国人数千万人に日本国籍を与え自分たちと天下り官僚と在日朝鮮人の特権を維持する計画である。

★スパイ防止法案潰した工作員中川が会長

移民、１０００万人受け入れ提言…自民議連案

　 自民党の「外国人材交流推進議員連盟」（会長＝中川秀直・元幹事長）がまとめた日本の移民政策に関する提言案が７日、明らかになった。

　 人口減少社会において国力を伸ばすには、移民を大幅に受け入れる必要があるとし、「日本の総人口の１０％（約１０００万人）を移民が占める『多民族共生国家』を今後５０年間で目指す」と明記した。（読売新聞記事より）−2008年6月8日

★売国奴集団＝外国人材交流推進議員連盟 自民党国会議員80名 　 森喜朗 　 山本一太の名も

会長
中川秀直（衆 広島4区 　 町村派）

副会長
杉浦正健（衆 愛知12区 　 町村派）副会長

事務局長
中村博彦（参 徳島比例区）事務局長

メンバー

衆院議員
森喜朗（衆 石川2区）
衛藤征士郎（衆 大分2区）
河村建夫（山口3区）
大村秀章（愛知13区）
阿部俊子（比例中国ブロック（岡山3区））
猪口邦子（比例東京ブロック）
伊藤公介（東京23区）
石崎岳（北海道3区）
大塚拓（比例東京ブロック）
大野松茂（埼玉9区）
大前繁雄（衆 　 兵庫7区）
岡本芳郎（衆 　 比例四国ブロック（徳島1区））総務大臣政務官
岡部英明（比例北関東ブロック（茨城5区））
奥野信亮（奈良3区）
小野晋也（愛媛3区）
亀岡偉民（衆 　 福島1区）（亀岡よしたみ）
木村義雄（香川2区）
木挽司（衆 兵庫6区）
塩崎恭久（愛媛1区）
塩谷立（静岡8区）
清水鴻一郎（衆 比例近畿ブロック（京都3区））
下村博文（東京11区）
菅原一秀（衆 　 東京9区）
関芳弘（衆 兵庫3区）
土井亨（衆 宮城1区）
長島忠美（比例北陸信越ブロック）
中野正志（比例東北ブロック）
中森福代（比例北関東ブロック）
中山泰秀（大阪4区）
西村康稔（衆 兵庫9区）
野田毅（熊本2区）
萩生田光一（東京24区）
松本純（衆 神奈川1区）
松本文明（衆 東京7区）
三ッ林隆志（埼玉14区）
三原朝彦（福岡9区）
御法川信英（秋田3区）
宮下一郎（長野5区）
宮路和明（衆 鹿児島3区）
村田吉隆（岡山5区）
山際大志郎（神奈川18区）
山中あき子（衆 千葉2区）
山本明彦（愛知15区）

参院議員
丸川珠代（参 東京都選挙区）
秋元司（比例区）
岡田直樹（石川県選挙区）
岡田広（茨城県選挙区）
末松信介（兵庫県選挙区）
伊達忠一（北海道選挙区）
谷川秀善（大阪府選挙区）
塚田一郎（参 新潟県選挙区）
鶴保庸介（参 和歌山県選挙区）
中川雅治（東京都選挙区）
二之湯智（参 京都府選挙区）
古川俊治（埼玉県選挙区）
山本一太（群馬県選挙区）
山本順三（愛媛県選挙区）
吉田博美（長野県選挙区）

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★小泉政権と経団連と財務省が結託 　 国策で企業の中国進出進めた結果日本企業が中国の人質に 　 小泉政権は尖閣上陸した中国人活動家7人を背景も調べず釈放していた 　 売国奴小泉御手洗

　 中国の無法な挑発活動がエスカレートした背景に在日3世小泉政権の2004年当時の弱腰外交がある。その当時から中国が反日教育を行いが領土的野心を持つゴロツキ国家であることが既に明白であった。

　 にもかかわらず自民党は経団連企業から毎年百億円規模の献金を集めながら日本企業の中国進出を国策としてさらに推進して行ったのである。売国活動以外の何者でもない。経団連会長御手洗と小泉と財務官僚は日本企業を中国の人質に差し出させた国賊であった。


尖閣上陸 　 ７人を強制送還 　 送検見送り、日中関係を最優先（2004年小泉政権）

　 尖閣諸島・魚釣島（沖縄県石垣市）に中国人活動家七人が不法上陸した事件で、沖縄県警は二十六日午後、七人の身柄を福岡入国管理局那覇支局に引き渡した。入管は中国へ強制送還することを決め、七人は夜、那覇空港から出国、上海に到着した。

　 県警は島の構造物に対する損壊への追及や別の外国人活動家の上陸活動を阻止する狙いなどからも送検し、通常の刑事手続きを取る方針だったが、断念した。

　 小泉純一郎首相は「日中関係に悪影響を与えないように大局的に判断しなければいけないとして関係部署に指示した」と政治判断で、中国側の反日感情に配慮したことを明らかにした。七人の行動は、日本の主権を侵害したものだけに、今回の対応は論議を呼ぶとみられる。（産経新聞記事より）−2004年3月27日

★日本国民の安全より映画 　 朝鮮人3世小泉 　 中国原潜侵入でも寝過ごす

　 中越大震災やインドネシア大津波発生時に映画を見て官邸に行かず帰宅して就寝した小泉首相の無責任ぶりをマスコミがグルになって隠蔽し任期満了まで首相の座に居座りつづけた。

　 与党議員は創価票800万票を恐れて誰一人として小泉に鈴を着けようとする者は現れず小泉政権が次々と悪法を可決成立させ北朝鮮の核開発とユダヤのイラク侵略を国民の血税で支援し国家財政を446兆円も悪化させるのに任せた。100兆円単位で国富が減少し異常なペースで少子化が進み20万人もの日本人の自殺者が出ていたのにである。

　 小泉首相の振る舞いは一貫して国民の生命軽視である。小泉総理はスマトラ沖地震と巨大津波の時もなんと全く同様の対応をしている。津波が発生して邦人の犠牲者や被害者も多数出ているのに小泉総理はやはり映画を見て家に帰って寝てしまったのだ。日本人が地震や津波で被害に遭うのは自己責任、「人生いろいろ」とでも考えているのだろうか。小泉にとっては日本人の生命より映画やオペラの方が大事なことは明らか。（やはり在日朝鮮人3世だ。）

★超弩級の無責任男小泉をリコールせよ

　 まだある。中国原潜が日本に領海侵犯した時である。早朝、就寝中の小泉総理公邸に自衛隊から領海侵犯の報告がされたが、小泉総理から海上警備行動発令が指示されたのは中国原潜がとっくに逃げ去った後のことだった。中国原潜に日本を攻撃する意図があれば全く手遅れである。小泉総理にとっては日本国民の安全より睡眠の方が大切なのだろう。（2006年7月）

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★中国都市部のマンション高騰 　 一般的な中国市民が普通の努力では入居できない価格に 　 住人のいない利殖目的の物件が林立 　 一般企業までがマンションに資金注ぎ込む加熱ぶり 　 破綻確実

　 日本政府がこれまで日本国民の血税や年金を注ぎ込んだ中国投資がどこでどう焦げ付くのか明らかにして財務官僚に責任を取らせなければならない。震災名目の野放図なドサクサ増税で穴埋めすることは許されない。

★今の日本の財務省も中国政府と似たようなもの

肉を切らせて骨を守る。今、中国で起きている事。

銀行がお金を貸さなくなった。特に不動産開発への融資を抑え始めた。

特に民間企業への融資が相当厳しくなっているようだ。しかし、不動産投資に対する融資残高が多いのは地方政府傘下の投資会社、また大型国有企業傘下の投資会社である。

中国に行けばよく見かけるが、チャルコとか紫金とか中国石化とか中糧とか鞍鋼の名前が入ったビルジングやホテル、マンション。福記の資産を買い取った安徽投資なども安徽セメントの子会社だ。でもセメントのような硬い仕事をせずにお金でお金を生むマネーゲームに奔走する。

そのように、中国の国有企業(上場企業の親会社)は本業以外に必ずと言っていい程投資会社を傘下に持つ。そこを通じて、不動産投資などを行う。
本業からの利益をぶち込むのではなく、国有企業の信用とコネで銀行から巨額の融資を引き出す。

地方政府も全く同じシステムで銀行から融資を得て、再開発だなんだと住民を安い立ち退き料で追い出し、マンション群やショッピングセンターを作り、それを売る。いや、作る前から売り先は決まっている。

不動産バブルが前向きに回転している時は良い。立ち退き住民とマンションが買えなくなった貧乏人以外は幸せだ。でも、逆回転を始めたらどうなる。

まず焦げ付くのは、それら投資子会社が抱える借金である。

でも、政府の飼い犬である銀行は、地方政府や大型国有企業を破綻させてまで、取り立ては行わない。不動産バブルが崩壊すれば、銀行は巨額の不良債権を抱える事になり下手すりゃ破綻だ。

ここまでは日本のバブル崩壊と全く同じながれである。

民主主義法治国家なら、銀行破綻→金融ショック→株価暴落→民衆パニック→景気超悪化→企業破綻→倹約→デフレ→企業破綻→景気大低迷・・と、このように進んでいく。

しかし、中国の違う所は絶対に銀行を破綻させない。
それを日本バブル崩壊から学んだと言う。

地方政府や国有企業が作った不良債権・・・そんなもん、政府が闇から闇へ葬り去る。黙っていれば誰も分からない、分からないし破綻もしないからパニックは起らない。

でも、崩壊回避の為に実弾(お金)はある程度必要だ。

そのお金は、まずはインフレ率を考慮すれば逆さやとなっている預金の低金利と貸し付けの高金利の利ザヤで潤う銀行に出してもらう。逆ザヤで銀行が不当に儲けていても一般市民は銀行に文句を付けられない。何故なら金利政策は中国政府の自由裁量で決められているからだ。
そのおかげで大型銀行の利益は順調に伸び続けている。
バブル崩壊専用貸倒れ引当金も順調に積みあがっている事だろう。

そして返す刀でこのまま貸し続ければいつかはこれも破綻するだろう民間企業への貸し出しを極度に絞る。さらに危ないところは徹底的に貸しはがす。

つまり中国はいざとなれば国を守るために一般民衆から吸い上げた生血を貯めこんで準備しているのである。一般市民や民間企業の肉を切っても、国の屋台骨は守る。

第一波はそれで何とか凌げるだろうが、二波、三波目はやはり怖い。（カテキンの中国株中央研究所より）−6月13日

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　 口を開けば増税主張する財務省 　 たぶん中国投資の大失敗を責任を取るどころか国民に隠蔽したまま震災のドサクサ増税で穴埋めしようと企てているのだ

◆小泉 　 年金と税金中国に50兆注ぎ込む

日本の政府系金融機関が行った中国投資は回収困難 　 不良債権になる 　　

★日本国民の血税や年金が中国に既に数10兆円の単位で垂れ流されている 　

　 中国に注ぎ込まれた税金と年金はODA6兆円だけではない。日本側の軟弱外交の一因は中国からの債権回収の可能性（中国は最初から踏み倒すつもりなのでまず無理だが）を形だけでも残したい無責任官僚の面子によるもの。小泉政権下で中国投資が加速激増したもので竹中与謝野らの責任が大きい。

★梯子をはずされ技術と工場を盗まれるリスク考えぬ経団連からの賄賂に目がくらみ売国亡国活動に勤しんだ軽薄かつ浅はかな自民と官僚

売国森派ガス田盗掘容認する媚中政策 　 100兆円単位の国損 　

　 盗める物は何でも盗む。そのような気質の国に対していつまでも抗議しなければガス田が盗掘され続けるだけである。しかし現在多くの日本企業が中国に進出して人質に取られてしまった。

　 在日朝鮮人3世の小泉が森派の会長さらには総理大臣になり財務省に政策を丸投げ、すると財務省は銀行を通じて貸しはがしを行い日本企業を脅迫して中国進出を強要した。多くの企業を人質に取られた日本は中国に対して言うべき事も言わず軟弱外交を繰り返すだけとなった。

　 無論外交を仲立ちする害霧省に創価大卒が80人も入省して日本の外交官として旧日本軍の廃棄した兵器の処理費用として中国軍の兵器処分費までたかられたり瀋陽の領事館事件や日本企業への奔放な要求にほとんど抗議もせず屈するなど、これは外交というより国益を損なう単なる売国活動に等しい。

　 朝鮮カルト創価と結託した森派は私利私欲の為に100兆円単位の国損を発生させている。今さらという感はあるが国民新党の掲げる政策のように日本企業の国内回帰を目指す必要がある。

★中国バブル崩壊 　 中国版サブプライムローン破綻も 　 中国政府の発表する成長率は粉飾されている

　 創価自民党と財務省の売国活動。年金や税金が投資の名目で既に中国に50兆円以上も横流しされている。敵は初めから踏み倒す計画に違いない。

企業倒産も急増…中国景気、失速への警戒強まる

　 中国で景気失速懸念が強まり始めている。上半期の国内総生産（ＧＤＰ）増加率は１０・４％と前年同期を１・８ポイント下回り、５年続いた２ケタ成長の維持が微妙になってきた。広東、浙江などの沿海各省では輸出企業の倒産が急増、株式に続いて不動産バブルも崩壊しつつある。政府はこれまでの過熱・インフレ対策一辺倒から景気失速防止へと軌道修正を始めた。（編集委員 　 山本勲）

　 温首相は地方幹部や企業人に「第一に経済の比較的早い発展を維持し、大きな起落（アップダウン）を回避せよ」と指示、次の課題としてインフレ抑制に言及した。

　 この発言は政府の経済運営の重要な転換を意味している。過去５年間、政府はもっぱら景気過熱の抑制に力を入れ、昨年からはインフレ対策が加わった。（略）

　 中国経済の減速が鮮明になってきたことへの政府の危機感がうかがえる。２ケタ成長の原動力だった輸出と投資が陰り始め、ＧＤＰ成長率も１−３月の１０・６％から４−６月は１０・１％へ減速した。（略）

　 インフレによる資材高騰や人件費、人民元の上昇が重なり、企業経営が急速に悪化している。中国の２大輸出基地、広東省珠江デルタや上海周辺の長江デルタでは衣料、家具・雑貨などの労働集約型製造業で倒産が急増している。

　 不気味なのは、株式バブルに続いて不動産バブルも崩壊の危機にひんしていることだ。上げ相場の先頭を走っていた広東省深セン市では、年初からマンション相場が３割強下落した。

　 北京市や上海市では昨年秋から価格が高騰して買い手がつかない状態となり、北京の１−５月の商品住宅の販売面積は前年同期比４９％も減った。

　 政府がインフレ対策の金融引き締めを続ければ、デベロッパーの資金難、経営難が急速に進みそうだ。国内証券大手系の国泰君安証券研究所によると、「中国不動産業の今年の資金不足は７１００億元にのぼる」という。上場しているデベロッパーの年間投資額の３５％に相当する巨額さだ。

　 資金不足でデベロッパーの投げ売りが始まれば相場は暴落し、中国版のサブプライムローン（低所得者向け高金利型住宅融資）危機を招く恐れがある。（産経新聞記事より）−2008年7月20日

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★中国は凶悪な巨大特攻兵器を建造しているのではないか

　 中国にまともな原子力空母の運用ができるとは到底思えない。一見無用の長物に見えるが相手国に突撃してメルトダウンを起こす使用法が想定される。撃沈しても放射能汚染を引き起こすので大変危険で厄介な存在である。


これが中国の技術力の実態だ 　 汚職で手抜き

中国・高速鉄道で大事故…脱線・橋から転落、死傷者不明

　 中国の高速鉄道列車が大事故を起こした。杭州（浙江省）発・福州駅（福建省）行きのＤ3115列車が脱線し、一部車両が橋から転落した。

　 事故発生は23日午後8時34分ごろ。浙江省温州付近で、脱線した。2両が完全に連絡し、1両は橋の上から下に向い、ほぼ垂直にぶらさがっている。死傷者については、発表されていない。同列車は午後4時36分に杭州駅を出発し、午後9時45分に福州南駅に到着する予定だった。（編集担当：如月隼人）（サーチナ）−7月24日

手抜きだらけの高速鉄道、作った技術者「恐くて乗れない」＝中国

　 香港紙の苹果日報は21日付で「技術者が乗らない中国の高速鉄道…腐敗横行、温家宝も潔白を示すため右腕を切り落とす」と題する記事を掲載した。人民日報陜西分社の杜峻暁社長が指摘した技術面における問題を改めて紹介し、温家宝首相も“右腕”である秘書2人を処罰せざるをえなかったという、深刻な腐敗問題にも焦点をあてた。

　 杜社長によると、中国では高速鉄道の建設に携わった技術者が「自分は絶対に乗らない。親友にも乗らないように勧める」と公言する場合がある。安全面で自信が持てないからだ。

　 先進国の高速鉄道では、建設後に地盤の沈降など各種の問題点が出現することが「想定内」であり、開業してもすぐに本格的な高速運転をしない。一定の時間をかけて調整した上で、本来の性能を生かした運転を始める。

　 中国の場合、短期集中方式で建設し、開通してすぐに高速運転を始める。しかも、建設は測量・設計・施工を同時に進行させるという、場当たり的な方式で、工期の都合で3種の作業のいずれかに「しわよせ」が及ぶ場合があるという。

　 安全問題に輪をかけているのが、汚職の問題だ。だれかが不正に利益を得た分、手抜き工事などで費用を浮かせていると考えるのが自然ということになる。

　 最も典型的なのは、中国政府で鉄道建設の責任者である劉志軍・鉄道部部長の汚職による失脚だ。劉前部長は、高速鉄道建設に絡む汚職で、不正に8億元（約99億2600万円）を得たとされる。

　 また、中国高速鉄道の父と呼ばれた政府・鉄道部の技術部門トップ張曙光総工程師も2月28日に、汚職の疑いで身柄を拘束された。張容疑者は不正に得た金のうち、同類の事件では過去最高の海外で28億ドル（約2246億円）を預金していたとされる。

　 海外の一部報道によると、温家宝首相の“右腕”である秘書2人も高速鉄道建設に絡む汚職に一定の関係があったとみられ、温首相は自分が無関係であることを示すためにも、6月中旬までに処分を認めざるをえなかったという。（編集担当：如月隼人）（サーチナ）−6月22日

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★ならず者国家中国が空母4隻体制を整備する

　 多年に渡る自民の中国への血税垂れ流し政策が最悪の形で結実する。自民党もまた朝鮮人と結託した売国反日政党であったが過去の政策に対する反省は政権を失った今でも全く見られない。三流大卒が揃った凡愚な世襲族議員集団は無能すぎて状況分析など一切できないということだろう。彼らには民主党を倒して利権と賄賂を取り戻したいという浅はかな認識しかなさそうだ。

尖閣だけではない 空母建造「正式着工」で“積極防御”へ突き進む中国 (上)

（略）かねて日本が侵略した過去を口を極めて批判し、しかも自衛隊は「立派な装備を持っていても戦う意志のない張り子の虎だ」というのが口癖だった。

「もはや日本軍には勝手させない。もうすぐ、東アジア最強の大国がどこか、世界は目の当たりにする」と吼え、続けて「2024 年、我が軍は《中国牌》（中国ブランド＝国産）空母を核とする3つの機動艦隊体制を築き上げる」と言い切るのだった。

　 老将軍の鼻息が荒いのも無理はなかった。米国防総省（ペンタゴン）は8月、中国の軍事力に関する年次報告で「年内にも初の国産空母に着工」と発表したばかりだが、実態はさらに先を行く。党中央、軍中枢に加え、国務院国防科学技術工業委員会の指導を仰ぐ有力軍需企業の、それぞれで空母建造に関与する幹部らの情報を総合すると、空母建造・就役に向け、具体的スケジュールまで決定していたのだ。（略）

　 2009年4月23日、胡錦濤総書記は海軍創設60周年を記念し、山東省青島沖で、海外14カ国の軍艦を招いて、建国後、最大規模の国際洋上観艦式に臨んだ。直後、北京で開かれた党中央政治局拡大会議は、海軍の誕生日を祝い、大きな「礼物＝プレゼント」を贈った。総参謀部や総装備部、さらに海軍総司令部の高官らが、表決する権限のない「列席」の資格で参加して見守る中、「出席」した政治局員は全会一致で『決議』を採択した。党最高指導部が空母建造へ最終的なゴーサインを下したのだ。（略）

　 2004年8月1日の軍創設記念日には、党中央軍事委が「〇四八弁公室」（設立年月にちなむ代号＝編成番号）と呼ぶプロジェクトの統括組織を海軍総司令部内に新設、現場レベルでは上海に基幹センターを置き、ほかに湖北省武漢、江西省南昌、遼寧省大連、浙江省杭州、四川省成都――国内計5カ所の軍研究機関・軍需企業が役割分担して建造に参加する体制を定めた。

　 最終確認はできなかったが、武漢はレーダーや航空管制システム、大連は船舶用大型ガスタービンエンジン、杭州は電気系統の要とされる低圧配電盤や電子機器、成都ではカタパルト（射出機）の実験・試作などに取り組んでいるようだと、党中央幹部の1人は話す。5カ所で製造した装備や部品を上海に送り、最終的に艦に搭載・艤装する手筈だという。（略）

　 ■二番艦は「原子力空母」

　 現在、上海長興島の江南造船所で建造中の国産一番艦は、通常動力で排水量4万トン弱の中型空母で、2014年9月末に就役予定。南海艦隊に配属し、海南島三亜市亜龍湾の基地を母港とする。すでに同基地は、空母が停泊できる大型埠頭や、機動艦隊の一翼を担う原潜部隊や弾薬などを格納する岩盤をくり抜いた地下施設も設け、一大海軍基地に変貌しつつある。

　 続けて、2021年6月末をめどに排水量6万トン級の原子力推進の二番艦を、一番艦よりやや大型の4万トン超で通常動力の三番艦は2024年9月末の就役をめざす――と幹部らの情報は一致した。

　 3隻の国産艦に先立ち、現在、大連で改修している「ワリヤーグ」（6万トン級）が訓練・実験艦として2012年前半にも「下水（進水）」し、海軍北海艦隊・潜水艦部隊の主力基地である遼寧省葫蘆島を母港とする。1998年にウクライナから「洋上カジノ」を名目に廃艦同然の状態で購入したワリヤーグは、 2005年に海軍作戦艦仕様の正式塗装を施し、中国は「再生」作業に入った。（フォーサイト記事より）−2010年9月21日

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さあ、どんどん」売り込みに行って来〜い。
北朝鮮とミャンマー、スーダン、シリアあたりは買うかもね。おっと北朝鮮ではキンショウニチ専用列車にいいんじゃない？

今でも新開通区間は２６０ｋｍ/ｈ運転だよ。まあ２６０ｋｍ/ｈも３００ｋｍ/ｈも変わらんが。

なんと言われようと、
「衷心よりお慶びを申し上げます」

これ、素直な国民感情。文句ありますか？
国際世界と言うのは、どこでもそうなっています。
やられたらやりかえす。やられて黙っていれば、どんどん土足でやってくる。
土足でやってきて、平気でいられる。いや〜大人ですなあ。

新幹線 ICE の全写ｺﾋﾟｰ 中国新幹線｡日本仕様 ﾄﾞｲﾂ仕様をそっくり 中国で使う超馬鹿 中国｡ 耐久力ﾃｽﾄ 安定性ﾃｽﾄ の無視 中国仕様を作らなかった為の人災 天安門 平和賞 新幹線事故 中共の罪は重いな｡

>社会の底辺に住む

>無学・無教養の 　 偏差値の低い低能共は

>他国をさげすむことしかできない……クズ


なるほど、なるほど！


では、中国 ・ 韓国 ・ 北朝鮮人は

「 社会の底辺に住む 　 無学・無教養の 　 偏差値の低い低能共のクズ のネトウヨ」

ってことだな。

こいつら、日本の悲劇を喜び、さげすむことしかできないからな。

高速列車の先駆者である我が国でさえ、新幹線開通当初は東京・新大阪間を

「ひかり」でさえ４時間かかって運転した。これは１年間続く。

慣らし運転を兼ねて「高速時の安全性」を確認するためでもあった。

この間の貴重なデータを得た当時の国鉄は、高速鉄道王国を築く。

おめでたい中国共産党との違いは明らか。

今後も単にスピードのみに関心を持つ以上、このような事故の頻発は避けら

れない運命と、肝に銘じよ。

「高速鉄道」のなんたるかを、もう一度最初からやり直すことだ。

中国鉄道省の王勇平報道官

中国の高速鉄道について「多くの技術は日本の新幹線よりはるかに優れている」と述べ、日本の技術を上回ったとの認識を表明した。報道官は「日本の高速鉄道計画にも技術を提供したい」と述べ、整備新幹線計画への参入に意欲を示した。

↑
追突技術に関しては 　 世界初 　 先端を走る技術と認めます。

アメリカに特許申請すすめよ。

今回は電車ではなく中国製運行システムの問題、でも落雷して停車って
日本の新幹線ではありえない。アレスターもついていないのか？

中国・韓国は、パクリ天国。
偽物をいくら上手に、まねて作っても、所詮は、バッタもの。
開発からして、その特性の熟知・個々の持っている組立て技術・ノウハウは、コピーのしようがない。
メイドインチャイナの輸入品が、すぐにぶっ壊れるのを見てもよくわかる。
分解してみれば、あいた口がふさがらない状態。

中国の、高速鉄道・事故発生システムに、特許を授与します！！！

中国は「独自の技術」と言っている。これを曲げる事は１兆円と交換でもあり得ない。「中国独自の技術」を川崎重工の所為にする事はあり得ない。菅とは違うんです。

”中韓命”の政府・民主党がまったく機能していないので、トヨタのときみたいに敵にまわることがあっても企業を助けてはくれない
かならず責任をとれと言ってくる 　 相手にするな

41は仙谷と同じだな。領海侵犯されても犯人を帰国させるヘタレ。パクられて文句もいうなってか？

拘束鉄道事故 　　 人災

他人の悲劇を喜ぶ『くず』

ざまーみろ(笑）

大勢の外国人を巻き込んで、もっと派手に吹っ飛んでほしかった。この程度では中国は反省しない。

日本の技術を盗んだ罰が当たった｡

社会の底辺に住む

無学・無教養の 　 偏差値の低い低能共は

他国をさげすむことしかできない……クズ

あんた気は確かか？
中華共産帝国の人か知らんが無知な奴。

一体全体この国（日本）の安全はどうなっている？。中国の安全を懸念する前にする事がある。それはわが国の原発トラブルに関する安全の確認意識が低下している。その原因は東電と保安院と原子力安全委員会のボケどものアホサ加減の性であると断言する。

参議院予算委員会 2011年7月21日 　 「民主党裏の顔は北朝鮮」
　　 （少々長いです 　 暇なときに 　 ぜひ）

1/5http://www.youtube.com/watch?v=ydEs5h_V8Ss
2/5http://www.youtube.com/watch?v=Y1ExiupJbtw
3/5http://www.youtube.com/watch?v=qHvDGIXWbVg
4/5http://www.youtube.com/watch?v=SYqJWIsbbRE
5/5 http://www.youtube.com/watch?v=M7gVkywl4DY

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拉致被害者家族も吐き気！菅と北のあまりにも深い闇
http://www.zakzak.co.jp/society/politics/news/20110722/plt1107221613003-n1.htm

停車していたのもトラブルで？？？ 　 そこへ突っ込んだ？？？
両方とも欠陥車両だったんだ。
まともな車両は１台もないんじゃない？ 　 あの国だったら得意ワザだ。
中国の高速鉄道は『地獄行き』です、どうぞ覚悟してお乗りください。

だな

＞日本の新幹線技術をパクリ 　 自国が開発したと言う傲慢中国に天罰。

これが中国が言うところの 　 自国開発したところの世界初の最先端追突術。

日本を完全に凌駕する 　 最先端追突技術。あっぱれ！

アメリカに自国開発した追突技術を特許申請するのか 　 見もの。


　 あっぱれじゃねえ〜 　 車両片付けたら特許しんせいするんじゃないの？ 　 一週間〜一ヶ月後ぐらいかのう？（笑）

　 目障りな中共に天罰が下った。はっきり云ってスカッとするよ。さてこの鉄道は全て自国技術とのたまう奴らが今度はどんな言い訳をするんや？

これが 　 made in china