李大統領 これ以上騒がない

2010年は韓国出身のアイドルグループが相次ぎ日本に進出した年だったが、最近はそのブームにも陰りが見え始めているという。李明博（イ・ミョンバク）大統領の竹島（韓国名・独島）訪問から火が付いた歴史問題をめぐる対立も、近年の韓流ブームに影響を与えているようだ。

韓国メディアの聯合ニュースは4日、日本国内で売り上げたK-POPグループのデビューアルバムは、昨年の3万7000枚から今年は1万8000枚まで落ち込み、以前ほどの勢いがなくなっているようだと報じた。朝日新聞の報道を引用して伝えたものだが、聯合ニュースだけでなく複数のメディアが報じており、日本国内の動きに韓国側は高い関心を示している。

報道によると、昨年日本でデビューした韓流グループは15組だったが、今年（9月4日の時点）は8組だけ。6月には、兵庫県で予定されていた「KARA」や「超新星」らが出演するイベントが、チケット販売が低調との理由で中止となった。

朝日新聞は、インターネット上で韓流についてアンケート調査を実施した結果、30〜60代の3164人のうち18％が「K-POPに対する関心が薄れた」と述べ、47％が「もうじきK-POPブームは終わる」と答えたという。