李大統領 これ以上騒がない

　 ＮＨＫが報じている。

　 例によって、独、米、日の技術者を高額の報酬で
　 囲い込んで、技術を取得だ。

　 ＮＨＫ記者は、あなどるな、と警告している。
　 政府が相当額の税金を投入して、支援しているらしい。

　 「韓国は、いつも、そう。
　 独自はなし、日本の後追いばかり。」
　 と嘆いていても、しかたない。

　 恥も外聞も無い。それが彼らのやり方だからだ。

　 日本の経産省も、予算案で、依然として原子力ムラに多額の
　 税金を投入しているようだが、

　 水ビジネス業界への本格的な支援に乗り出すべきだろう。