韓国 天皇発言「悪意ない」

戦後レジームからの脱却は強保守の再構築が必須になる。
これは右傾化ではない。日本の国益を守る新たな組織が今、求められているだ。
最終目的は日本の国益の遵守で、その為の手段・方法が新保守組織への希求である。

竹島、尖閣、北方四島等を含め、天皇侮蔑発言は日本を軽視し、疎んじての見方もあるが、
中韓露が裏で連動している可能性が大である。
これは一種のイジメで、相手が反論・抵抗しないとなれば何時までも繰り返す。
逆に威厳があり、力があれば、彼らは目に見える形での反日「イジメ」を起こす事はない。
その為には法整備も含めて核武装国家への準備を急ぎ、経済を含めた日本国の最構築が急務だ。
しかし、日本は非核三原則の束縛や憲法９条の交戦権の破棄も含めて、
自らを呪縛される運命「米国の方針」にされたが、戦後65年が経過し、真の意味での独立国を
標榜するなら、軍事的に交戦権を持つ事は憲法の基本方針になる。

戦後日本の憲法下での束縛を近隣諸国は逆手にとり、事あるごとに、日本の戦前、戦中の
ある事ない事を繰り返し発言し、被害者を装い、韓国は戦後７０兆円を越える金額を
日本から引き出した。 　 返済は出来ておらず、焦げ付いている。
それらの援助を含めて戦後、日本はずっと堪えてきた。 　 しかし明博の一連の発言、
行動も含めて近隣諸国の振る舞いをこれ以上許す事は出来ない。

彼らは感情を直ぐ表に出し,物事を理知的に処理出来る民族ではない事は
今般の一連の行動・発言で明白になった。 　

事ここに到れば日本は強い意思表示を相手に伝え、一連の反日を押える方向に舵を取るしかない。
つまり彼らに、日本の強い基本方針と姿勢を判らせるしかないのだ。
しかし、その為の政治的メッセージの発信や法整備を民主党や自民党の親中韓の議員が出来る訳がない。

あえて、人物がいるとすれば ---------- それが出来る唯一の人物は元安倍総理しかいない。
勿論、安倍晋三が日韓議連自民党副幹事だと理解はしているし、他にも色々な意見があるだろうが、
今、日本の然るべき方向性を示せるリーダーは彼しかいない。
彼を中心に新たな保守組織をつくり、近隣諸国に早急に対応する必要がある。

これから、我々の子孫に禍根を残すような戦後レジームを引きずる政党や他国を利する法律や
売国議員など、つまり仮面を被った政党や議員を徹底的に排除するには【選挙で投票しない】に
徹するしかないのだ。