日本企業「脱中国」加速か

今回のシナ人の暴動を見て多くの人が「シナ人は北京原人どころかサル以下の野蛮人だ」と思ったに違いない。
だがシナに支社や工場を作っている日本企業はそもそもシナ人と人間として見ていない。やれ「13億の市場」「安い人件費」という魅力だけでシナに飛びついただけだ。要するに日本企業はシナの13億人が持っているであろう財布の中身と、安い労働力だけを目当てにしていた。某元厚生大臣が女性を「子供を産む機械」と表現したのと同じだ。日本企業はシナ人を「安く使える奴隷か家畜とロボット」と見ていたわけだ。当然ながらその「安く使える奴隷か家畜とロボット」が今回のような暴動を起こしたわけで、シナ人がどれだけの民度か検証もせず、シナ人の本音を深く考えず、安易に飛びついた日本企業が今回「シナによる洗礼」を受けたといえよう。安物買いの銭失いとはこのことだ。早い話が日本人が同じ日本人の家政婦を解雇して、安いシナ製の家事ロボットを買ったら、それが暴走を始めて火を吹き家を目茶目茶に破壊してしまったようなものだ。
今後、日本企業によるシナからの撤退が続くだろうが、もし、日本企業が相変わらずシナにしがみつき、日本政府に「シナ様を怒らせるようなことはしないでください」などと泣きつくのであれば、今後、フジテレビと同様、日本の消費者がボイコットを起こすだろう。日本企業がシナの消費者だけを相手にするなら社長も社員もシナに帰化した方がいい。
日系企業が日本を代表してシナに臨んでいるのであれば尖閣が日本領であること、靖国参拝の正当性をシナ人に説明すべきであろう。
また日本企業はシナが経済発展しているからといって裕福なシナ人だけをターゲットにして、それが貧しいシナ人の犠牲の上に成り立っていることを理解していないのだろう。
日本に観光に来て何万元といった大金をぽんと出すシナ人観光客はシナの中で極々一部の大金持ちだ。本来、100元、200元でもシナでは大金である。1回の食事が1元や1角で終わる場合が普通だ。日本企業がシナの成金だけを相手にしていても見ていて上辺だけの友好という感じがしていた。
貧しいシナ人が狙った日本製の車や店は豊かなシナ人の持ち物でありお得意先であるから、日系企業がシナの社会の底辺を軽視してきた側面もあるのではなかろうか。
ところで日本では今雇用不安で若者の自殺が相次いでいる。この原因は日本企業がシナに工場を移して安い労働力を日本でなくシナで調達しているせいもあるだろう。なら日本で就職できない若者がデモを起こして中華料理店や中国製品を打っている店を襲撃してもおかしくないが、日本の若者はそういうことはしない。それが愚行であればシナ人は大勢で愚行をしていることになる。
日本でシナを批判するデモをする人たちがいたら「右翼」「軍国主義」とされるが、するとシナで反日デモをしているシナ人は「シナ右翼」であり「シナ軍国主義者」ということになる。