レアアースの対日輸出禁止か

レアアース禁輸は突然ならず、前兆しばしば有り。之を危惧し２年前から
備蓄に励み・かたや官民あげて「新鉱床開発・廃家電回収・代替品研究」
に取り組み成果を上げてる筈。脱中国を進化させないと、常に恫喝に泣く。

対日依存の物を輸禁として報復せよ。その企業には政府補償とし、責任を
もつ事とする。嘘でこり固まった国際信義なき赤い中国を叩け！

中国は日本に戦争を仕掛けているのかな〜 　 安保は大丈夫かな〜 　 尖閣諸島にイージス艦を配置してみたらどうかな〜米軍はどう出るかな〜あ〜あいやな世の中になったな〜

レアアース禁輸で騒いでいますが、直ちに生活に影響が出ることはありません。
当面、国内に材料、製品の在庫があり、今すぐ影響は出ません。また商社などは当然ながらこのような状況を想定して、在庫の確保、供給元の変更等の対策は立てています。
長期的には、政治的に安定した民主主義国の米国 　 インド、オーストラリア、カナダなどにも鉱床があり開発中です。日本国内でも量は多くはないもののレアアースの埋蔵が確認されています。いずれも多少時間（１年〜数年または十数年）を要しますが、将来的に供給量を十分確保できる見込みで、悲観的になる必要はありません。
さらに代替品の技術開発が相当進んでいますので製品化も時間の問題でしょう。
これをきっかけに危機意識が高まり、これらの鉱山、技術開発のペースがさらに進むとも考えられ、長期的に見れば今回のかの国の禁輸はプラスだともいえます。 　 （引用感謝）

日本人の技術力、こういう時に力を見せるものだと期待します。

そうですよね。これこそが日本の経済を支えてきた力。
ただ金儲けしかできない中国人との違いです。
努力の積み重ね。中国人には解らないでしょう。

色々な情報によると、レアー・アースの中国の輸出差し止めは日本の経済界では予測して、対策を打っていたそうです。他の国には輸出しているそうですが第三国から経由して手に入るということです。

今、レア・アースに頼らない方法が凄い勢いで開発されています。日本産業界にも多少のストックがあり、資源の再利用、ベトナム、中央アジアからの調達で相当期間まで対応できるそうです。

ハイブリッドに使う要のモーターもレアを使わない（永久磁石を使用しない）高性能なものが開発され実用化されるのもそう時間がかからないそうです。
ハイブリッド車、電気自動車用のバッテリーも日本の電装メーカーでリチュームに頼らないより高性能の物がまもなく実用化される。

今度の日本の屈劣で稚拙な外交の結果、シナは勝ったと大騒ぎしているが、世界中に中国は危険な国と世界中に宣伝してしまった。
膨大する中国の軍事力を背景に、相当な圧力がありそれにあの日本までが屈してしまったと世界中に知れ渡った。そして日本国民も中国の危険さを肌でしった。

アメリアから中国の人民元の大幅切り上げを強要されている。中国もそれを受け入れなければ世界中から非難を受けるだろう。
これまでのように中国には金が流入しなくなるのは必至。

もう日本はチャイナリスクの危険さを肌で知ってしまった。報復に4人の日本人を拘束した・・・これは誰がみてもデッチ上げだと思っている。
日本人は中国は法治国家ではない、北朝鮮と変わらない国家だと分った。
もうこれまでのように日本から資本と技術が入っていくことはないであろう。

元が切りあがり価格競争力が激減するのは必至・・・これまでのように中国はボロ儲けができなくなる。これから日本からの資本と技術が流入しないと
困るのは中国のほうですよ。

レア・アースなどの戦略物資は、中国は最初から輸出規制をちらつかせている。またその優位な立場を有効に使おうとしている・・・かつての産油国のように。
いわゆる今回に始まったことではないし、今後も戦略的にこのカードを使っていくだろう・・・


船長を釈放して、レア・アースを輸出して下さいとお願いする日本政府・・・

このピントはずれな外交？には、心底愛想が尽きる。

なんいも知らないこの度素人政権・・・ほとほと救いようがない？？

そうですね。 　 すぐに提訴すべきでしょう。
ただ、WHOではなく、WTOですよね？

こういった事態にWTOで議論して貰えないのなら、この国際機関
の存在意義はないです。

尖閣だって… 　 もっともっと国連国際機関を国家間の紛争に利用
すべきなのでは？？？

しろ！

＞ｉＰＳ細胞を知らないのか？
全世界が注目するノーベル賞候補だよ。
中国人が医学賞はもちろん、ノーベル賞をとったなんて聞いたことがない。
日本は強力なテクノロジーで、創薬の分野で競争力を持つことが出来たと言える。新薬開発は、武田薬品やアステラスなんて、特許料だけで５０００億円の売り上げですからね。
やっぱり、重工は日本の役割ではなくなっていくでしょうね。中国はなんか癪だから、自動車はタイとインド人、ブラジル人、東欧人に作ってもらいましょうか。



中国には、奇妙なキノコでダイエットできる健康食品があります。

命の保障はありませんが。（笑）

昨夜のニュースじゃモンゴルで共同採掘するみたいだね。もしホントなら、少しは菅さんを見直してあげてもイイかな？？ 　 詳しく内容を知ってる人いる？ 　 いたら教えてネ。。。。。

中国政府は否定しているが商社と中国側のやりとりを全て記録、録音して、中国政府の関与の証拠を集めて
中国をＷＴＯに提訴すればいいじゃん。

現地の中国人も食べられない農薬漬けではね。

これだけで中国経済は壊滅するよ。

もうじき弾けます。中国人は信用できない、今まで中国に進出企業の影響は大きいです。 　 財産没収されないといいすが、信ずるものは救われると成ればいいが 　 所詮共産国 　 政府も国民を抑えられない馬鹿な国です。

を、どっかが研究してたよね。
後、海底資源を本格的に開発する時が来たんじゃないの。

はじければ必ずこのつけをだれかが払わせられます。
今回の件を危機ととらえるか、チャンスととらえるか
どう考えるかは、特に中国に深入りしている日本の経営者の人はよく見極め考えなければなりません。
私も経営者の端くれですが、２年前に、損を出したわけではありませんが中国から撤退しました。
確かにグローバルな時代ですから中国バブルがはじければ影響は小さくありませんが・・・。中国人の狡賢さを考えるとかないません。リスクが大きすぎます。

毎日毎日２４時間３６５日あちこちの掲示板に書き込みを続けている
福岡県暴力団のネット書き込み組織
現在は中国問題を煽りつづけている
組織の目的はネット世論の誘導の様だ

もともとたくさんないのに無理な価格攻勢のために掘り尽くしたところが出てきました。レアメタルも同様。

>環境問題で中国は世界からの責めを負う

どんなに責められても実力行使が無ければ効果は無いよ

どんなに環境が悪化しても「わが国は正常です」と平気で言うからね

まず、IBM、DELLの不買運動から始めましょう

そして徴兵令、憲法9条の廃止、軍隊の創生を始めましょう

大丈夫です！実力行使の戦争にはなりません
第２次世界大戦で皆その後の悲惨さを知っているからね

「いざとなったらやるよ！」という姿勢（張ったり）が必要ですね

温家宝なんて胡錦濤の飼い犬みたいなもんだろう。日本叩きに成功しなければ、失脚だぞとか言われてんだろうなぁ〜。日本のハイブリッド車が出来ず、EV自動車の生産も停滞すれば、環境問題で中国は世界からの責めを負う。もっとも環境破壊のツケは中国自身に一番キツく降り掛かってくるだろうけど。

＞事態は君が考えるほど単純ではないのです。

そんな事云っているから中国に舐められる。温家宝は日本に
リーダ・シップを以って勝負を懸けているのが分からんかね。
日本の政財界に、何々のリーダなんて云われている奴は幾等
でもいるが、リーダ・シップを以って勝負を懸ける奴は居ないね。
特に、経済界のリーダ達は高額収入の平和ボケでイザとなったら
腑抜けで何も出来ない。退職して本当に宦官になっちまった方が
いいよ。コスト・カットにもなるしね。リストラされた人々が
１０万人位復職出来るかな。思わぬ事から瓢箪から駒です。

私たち日本人は、本気で考えるべき時が来ています。

私たちの先人は、とても優れた文化遺産を私たちに残
してくれています。そしてこれからの私たちの生き方
そのものも、未来の子供たちの遺産となることでしょう。

危機が目の前に来て、初めて気がつくのが人間です。
どんな時でも諦めなければ、未来は開きます。
未来は、今を真摯に生きる私たちの手にあります。

一人一人が、考えて自分の気持ちを発信していくこと。
それが大河のように、世界を駆け巡る時、
私たちの未来は開かれていくことでしょう。

日本の技術なら、大丈夫ですよ。

中国など恐れるに足らない。

出来ないなら、日本の技術が、遅い。

さっさと他国に切り替えてあげましょう
アホな隣国より東南アジアの方たちと交流を深めた方が、将来の日本にとっても有益ですからねぇ

詳しい内容を教えて下さい。
関西のテレビは、たかじぐらいしか知らないので。

こんな弱腰の日本と手を組んでくれる国があるとは思えない。

レアアースの対日輸出禁止にするなら、この際さっさと輸出０にしてもらいましょう。それなら、日本のあらゆる知恵を結集して代替えのレアアースを作って中国のレアアース産業をつぶしましょう。
何といっても、３６０円の時代から８４円になっても、世界２or３位のGDPを
維持している国ですから、中国のように0.1%程度の元高にもビビる国と
同じにしないように.....

経済界はレアアース禁輸でビビってしまっているが、
とにかく時間稼ぎをして他国からの供給を探るべし。
インド・モンゴル・ロシアを味方に付け、
包囲網を構築すること。
但し、ロシア人は狡猾だから用心した方が良いかも？

今、開催されている、世界観光イベントに、中国が出店停止した
参加国128カ国の中で、中国のブーツだけが空いている。

今回のアメリカでの会議で集合した、東南諸国連合首脳と米が
集合して、 　 南シナ海有権で、中国けん制することで合意した
http://www.tokyo-np.co.jp/article/world/news/CK2010092502000195.html

アメリカは、グアムにステレス戦闘機(電波で探知されない)を
配備して、中国をけん制することになった。

中国は、南シナ海で、マレーシヤ、ベトナムの一部と
海上で、拿捕、衝突等、トラブルを多発させていた。

アメリカ海軍の船も、南シナ海で、中国船に取り囲まれた事もあった

日本政府も、東南諸国連合と組んで、中国に圧力をかけるしかない

27日から米韓合同軍事練習を再開
北朝鮮の潜水艦攻撃に備えて
http://www.asahi.com/international/update/0925/TKY201009250279.html

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(国語)しゅくしゅく0【粛粛】 (三省堂「大辞林 第二版」より)
(ト/タル)[文]形動タリ
(1)しずかなさま。ひっそりとしているさま。
「鞭声は―と夜河を過(わた)りぬれば/山陽詩鈔」
(2)おごそかなさま。
「師範学校の方は―として進行を始めた/坊っちゃん（漱石）」

日本のマスコミのレアアース報道は
ほとんど嘘らしい。
別に中国に頼らなくても全然大丈夫らしい。
相変わらず、う○こ垂れ流しの東京のマスコミだ。
放送時間が埋めれれば、それでＯＫなんでしょうね。
関西の報道の方が全然まともですよ

★梯子をはずされ技術と工場を盗まれるリスク考えぬ経団連からの賄賂に目がくらみ売国亡国活動に勤しんだ軽薄かつ浅はかな自民と官僚

売国森派ガス田盗掘容認する媚中政策 　 100兆円単位の国損

　 盗める物は何でも盗む。そのような気質の国に対していつまでも抗議しなければガス田が盗掘され続けるだけである。しかし現在多くの日本企業が中国に進出して人質に取られてしまった。

　 在日朝鮮人3世の小泉が森派の会長さらには総理大臣になり財務省に政策を丸投げ、すると財務省は銀行を通じて貸しはがしを行い日本企業を脅迫して中国進出を強要した。多くの企業を人質に取られた日本は中国に対して言うべき事も言わず軟弱外交を繰り返すだけとなった。

　 無論外交を仲立ちする害霧省に創価大卒が80人も入省して日本の外交官として旧日本軍の廃棄した兵器の処理費用として中国軍の兵器処分費までたかられたり新陽の領事館事件や日本企業への奔放な要求にほとんど抗議もせず屈するなど、これは外交というより国益を損なう単なる売国活動に等しい。

　 朝鮮カルト創価と結託した森派は私利私欲の為に100兆円単位の国損を発生させている。今さらという感はあるが国民新党の掲げる政策のように日本企業の国内回帰を目指す必要がある。

★中国バブル崩壊 　 中国版サブプライムローン破綻も 　 中国政府の発表する成長率は粉飾されている

　 日本国民の年金や税金が中国に50兆円以上も横流しされている。回収困難であり中国政府は初めから踏み倒す計画に違いない。創価自民党と財務省のやっていることは反日売国活動に等しい。

企業倒産も急増…中国景気、失速への警戒強まる

　 中国で景気失速懸念が強まり始めている。上半期の国内総生産（ＧＤＰ）増加率は１０・４％と前年同期を１・８ポイント下回り、５年続いた２ケタ成長の維持が微妙になってきた。広東、浙江などの沿海各省では輸出企業の倒産が急増、株式に続いて不動産バブルも崩壊しつつある。政府はこれまでの過熱・インフレ対策一辺倒から景気失速防止へと軌道修正を始めた。（編集委員 　 山本勲）

　 温首相は地方幹部や企業人に「第一に経済の比較的早い発展を維持し、大きな起落（アップダウン）を回避せよ」と指示、次の課題としてインフレ抑制に言及した。

　 この発言は政府の経済運営の重要な転換を意味している。過去５年間、政府はもっぱら景気過熱の抑制に力を入れ、昨年からはインフレ対策が加わった。

　 ところが温首相は今回、「経済の比較的早い発展」と「大きな起落の回避」を求めた。従来の過熱とインフレ抑制の引き締め一辺倒から、失速防止を重視した政策へと転換したわけだ。

　 中国経済の減速が鮮明になってきたことへの政府の危機感がうかがえる。２ケタ成長の原動力だった輸出と投資が陰り始め、ＧＤＰ成長率も１−３月の１０・６％から４−６月は１０・１％へ減速した。

　 上半期の貿易黒字は前年同期比約１２％減った。投資も実質では増加率が前年を約５ポイント下回った。ともに４−６月期に減速が加速している。消費は２割強増えたが、消費者物価上昇率（７・９％）で割り引いた実質ではほぼ前年並みだ。

　 インフレによる資材高騰や人件費、人民元の上昇が重なり、企業経営が急速に悪化している。中国の２大輸出基地、広東省珠江デルタや上海周辺の長江デルタでは衣料、家具・雑貨などの労働集約型製造業で倒産が急増している。

　 不気味なのは、株式バブルに続いて不動産バブルも崩壊の危機にひんしていることだ。上げ相場の先頭を走っていた広東省深セン市では、年初からマンション相場が３割強下落した。

　 北京市や上海市では昨年秋から価格が高騰して買い手がつかない状態となり、北京の１−５月の商品住宅の販売面積は前年同期比４９％も減った。

　 政府がインフレ対策の金融引き締めを続ければ、デベロッパーの資金難、経営難が急速に進みそうだ。国内証券大手系の国泰君安証券研究所によると、「中国不動産業の今年の資金不足は７１００億元にのぼる」という。上場しているデベロッパーの年間投資額の３５％に相当する巨額さだ。

　 資金不足でデベロッパーの投げ売りが始まれば相場は暴落し、中国版のサブプライムローン（低所得者向け高金利型住宅融資）危機を招く恐れがある。（産経新聞記事より）−2008年7月20日

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