中国 多方面で日本へ報復検討

1つ目は、中国各地のスーパーマーケットやデパート、自動車販売店で直ちにすべての日本ブランド商品の販売を停止すること。自動車や電気製品から化粧品まで、生産地を問わず、日本の知的財産権が絡んでいる物はすべて棚から卸せば、1カ月もすれば日本企業は東京の首相官邸や外務省の前でデモを行うようになり、日本の株式市場は底なしに下落する、というものだ。

　 2つ目は、レアアースをはじめとして、日本が中国から大量に輸入している資源商品の供給を止めること。やはり1カ月もすれば、日本の大手工業企業の株価は暴落し、彼らは金銭や実力行使などで現政権を打倒することになるだろうと予測した。

　 3つ目は、高い買取価格を提示して中東の産油国が日本に輸出している石油関連商品を中国に供給させるようにすること。これに伴う金銭的損失は、今後日本に資源商品を輸出する際の価格に転化すれば回収できるとのことだ。

　 結びとして、これらの方法はすべて中国側が完全にコントロールできるものであり、アメリカによる支援も必要ない措置だとした。（