「林原」支援 韓国CJが最有力

この問題は根が深く、韓国政府の工作としてスポンサー側通して入り込み、電通が一大ブームを創りだしたものである。それには在日であり創価学会教祖池田大作とも結びついている。あらゆる日本の業界には、韓国政府の指示を受けた心理工作員が入り込んでいる。今韓国では「日本文化は全て韓国が起源だとか」ほざいており、日本古来の花道・剣道等多義にわたり捏造歪曲し、過った韓国歴史を公立学校で指導している。日本国が如何に戦前・戦中・戦後に、韓国のインフラを整え援助支援したかを国民に知らせずに、反日教育をしている為に、真の「日韓交流」は出来ないし、するべきで無い。

２４５名しかいない徴用在日に対し、密入国や朝鮮戦争で逃げてきた朝鮮人は戦後の在日であり、他の外国人同様にする事が憲法に沿った事で、似非在日の「在日特権」は憲法違反の「在日特権」を即廃止を要求する。