海自ヘリが竹島接近 韓国TV

厚労省に 　 「日本はＳＥＸのエイズ感染は少ない」 　 と言わせれば
「それですべて誤魔化せる」 　 と思い込んでいる犯罪公務員たちに
国内のエイズ汚染を水面下で拡大され続けている日本国。

「社会の実情に全く合っていないこの卑劣な情報操作犯罪」 に対し、
国民全体で早急に厳罰を与えるべきだ。

　　　　　 ↓

■ 　 ＮＴＴエイズ 　 ■

　 ＮＴＴは全米の１９８９年頃の市場データで、公共の電話通信で国民に
乱交や売春をさせると、電話会社の売上げが爆発的にあがるかわりに
　 「その使用地域のＨＩＶ感染者も爆発的にふえること」 　 を予め知っていた。

だがＮＴＴは 　 「 日本国民を踏み台にしても巨額収益を集め続けること 」
を選択した。そして悪辣な政治工作やメディア工作を今日まで続けている。

　 その結果、当然ながら日本国内は大人たちが小中学生の下半身にむ
しゃぶりつき、女子中高生や一般家庭の主婦までもが性的洗脳で誰と
でも乱交や売春をする 　 「 インモラルで無秩序な性病蔓延環境 」 　 とな
ってしまった。ここ１８年間の日本社会が呈しているとおりである。

科学的、医学的決定事実からそこには必然的にＨＩＶの大量感染が存在する。
これがいわゆる 　 「 ＮＴＴエイズ 」 　 の語源である。 　

１９８９年以降 　 「 ＮＴＴの永遠の犯罪性 」 　 はそこにある。

※ 　 尚、当時のＮＴＴの決定権者は児嶋仁氏、宮津純一郎氏など。 　
　　 （共にＮＴＴ代表取締役社長）

※ 　 「 ＮＴＴエイズ 」 　 は、エイズ問題やメディアＳＥＸ問題のアナリストで 　　
　　 元企業家の大山憲司氏が刑事告発時に命名した造語。検察庁や日本弁護
　　 士連合会、裁判所等に提出された陳述書や告訴状で初めて使用された。

※ 　 また検察庁はＮＴＴや親派の旧内務省系参議院議員、警察官僚らに配慮
　　 し、大山氏提出の告訴状を７年間以上凍結し犯罪を放置。 　　　　
　　 検察審査会に対しては 　 「 当該告訴状は存在しない 」 　 と偽証。 　　

　　 今日までＮＴＴ社の明確なエイズ大量感染ほう助、乱交売春ほう助など
　　 の明らかな犯罪事実を隠蔽し続けている。 　　 　　

　　 上記一切の容疑事実が電気通信事業者法、ＮＴＴ法、刑法（１８２条、
　　 児童買春ほう助）民法９０条等に違反、抵触していることは言うまでもない。

　　 尚、当時の検事総長は吉永祐介氏 　　
　　 また、警察庁長官は、城内康光氏、警視総監は安藤忠夫、吉野準の両氏。 　

　　 また、大山氏への脅迫目的とされる逮捕行為を行った際の現場責任者は
　　 渋谷警察署長の三栖（みす）賢治氏。 　 （現在、東京都の監査委員）

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