体内被曝者未婚で少子化が進む
投稿者: exploere5 投稿日時: 2011/08/06 12:39 投稿番号: [48 / 53]
http://www.nicozon.net/watch/sm9751328
放射能拡散情報(スピーディ)を隠蔽した管在日政府の犯した罪を裁くことが
出来ない日本国憲法は、放射能が何処に飛散していても可笑しくない状況を
風評でしか知ることが出来ない国民を裁くことが出来るのか?
放射能汚染地域に国民を避難誘導させて国民を放射能に被爆させた管在日政
府の犯した罪を裁くことが出来ない日本国憲法は、放射能が何処に飛散して
いても可笑しくない状況を風評でしか知ることが出来ない国民を裁くことが出来るのか?
地震が発生した時点でメルトダウンに至る破損が発生していた状況が記録さ
れている情報を隠蔽して原発事故の原因を全て津波のせいにして強度的欠陥
設備の問題を闇に葬ろうとしている管在日政府を裁くことが出来ない日本国
憲法は、放射能が何処に飛散していても可笑しくない状況を風評でしか知る
ことが出来ない国民を裁くことが出来るのか?
広島・長崎の被爆調査資料はアメリカの原爆投下の効果確認のために・・・。
福島の東京電力原発事故は掃気を遅らせて水素爆発を誘発させて放射能を飛散さ
せ、内部被爆の研究材料として国民を放射能汚染区域に避難誘導した。
このようなことが出来る政治家は原子力に詳しいと豪語していた菅在日政府
にしか出来ないことが明らかになった。
しかし、日本国憲法は管在日政府の亡国政治を糾弾することが出来ない。
国防の最後の希望である自衛隊はシビリアンコントロール第一で・・・。
ゆとり教育の目的が亡国であることにやっと気がついた日本。
アメリカで始まった「ゆとり教育」が日本でその効果を確認することになった。
世界が日本の内部被爆の調査研究結果を首を長くして待ってくれている。
これは メッセージ 42 (exploere5 さん)への返信です.
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