中国、対日閣僚交流を停止

小沢の処遇は別の話で、問題は歴史の事実ですね。
日々の生活と遠く離れ、訪れたこともない南の島の話で、あまり関心もないんですが、それが領土問題になると妙に刺激されます。
さて、史実として井上清京大教授の説が正しいのなら当然日本は中国側の要求を呑まなければなりません。
しかし現在のように虚実入り交じった双方の主張に盲目化した両国の国民に対しては、正式裁判手続きを経る方法しか有効な手段は有りません。
徒に放置して事を大きくする前に早急に国威祭司法裁判所に提訴し、判決をもらうことが必要とされます。
それが、大して民度の高くない東亜細亜の両国民を説得するる唯一の方法です。