尖閣周辺に自衛隊出動も 首相

くすぶった火を、大きく育てて大きな炎にすれば誰が損して、
誰が一番得するのか？

欧米諸国や金融会社にとって、極東での大戦争は実はいいこと尽くめ
常識的な考え方だと、経済大国同士の戦争は、世界中の株価が落ちて、
世の中の安全資産を運用してる銀行や企業及び国が損をするから
みんなが抑制しようとする。

しかし、一味違うユダヤ系ヘッジファンドは、ここで仕掛けてくる。
中国共産党に裏工作（政治資金援助）で中国人民軍と日本の間で
できるだけ大きく、長く続く戦争を勃発させる。

日本には核兵器が無いので、中国共産党の重鎮はまず死なない。
死ぬのは、戦場となる沖縄や、日本本土の日本国民。と人民軍の兵士

つまり、中国の大衆と日本人がいっぱい死ぬ。

極東で世界大戦クラスの大戦争が起これば、
一時的に世界中の株価は下がるが、
中期的に見たら、戦争特需で欧米の企業業績は回復する。

リーマンショックやユーロ危機で生まれた不良債権が一気に掃ける。
トヨタやソニーあるいは日本国債にあらかじめ空売りかけておけば
日本の金融資産がそっくりそのまま、
外国にシフトする。
もちろん日本国債の大部分を所有する日本の銀行や企業および日本人家庭
が目減りした分をすべて負う。
何せ、日本国債はほとんど日本国内で保有してるのだから。

考えれば考えるほど、日本と中国間の大戦争は、
欧米やユダヤの金融機関にとっていいことづくめ。

ヘッジファンドは利益を追求するためなら、アジア金融危機を容赦なく
引き起こした。
それで、韓国は一度破産させられた。

彼らは、よその国の企業経営者が首をつろうが、
よその国の労働者が路頭に迷おうが、かまわず仕掛けるべきときには
仕掛けてきた。

バットマンの悪役（ジョーカーだっけ？）の話をここでしてるのではく、
過去に本当にしでかした事実を言っている。

彼らは日本人の命や中国人民軍兵士の命は
自身が儲けるための捨て駒くらいに考えている。

いや、マジで。

結果的にそうならなかったとしても、
戦争で、だれがどのくらい巨額の富を得ることができるのか
そういう視点も持ってほしい。