欺瞞と独善だらけの朝日新聞を検証しよう！

朝日新聞は毎日新聞と並び、日本で最もマトモな新聞だろう。

だが、日本人を啓蒙しようなどというバチ当たりな思い上がりは止めることだ。

人間が人間を啓蒙しようなどいうごうまんさを身に着けたとき、結末はろくなことにならない。

謙虚は善であり、ごうまんは最もさけなければならない悪なのだ。




以下、ニューズウィーク日本版に出ていたキツーイ一発。


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つい思い出してしまうのは、数年前に朝日新聞の編集者2人と夕食を共にしたときの会話だ。

報道機関の役割について話をしていたときのこと。

彼らの口から、思わず耳を疑うような言葉が飛び出した。

2人は口をそろえて、読者に対する自分たちの使命は 　 「啓蒙」 　 にあると言った。

明治時代ならいざ知らず、この平成の時代に、無知な大衆を 　 「啓蒙」 　 する必要があると語ったのだ。

森が 　 「神の国」 　 発言に関する釈明の記者会見を開くにあたり、首相官邸記者クラブの記者が森にマスコミ対策の 　 「指南メモ」 　 を渡したとされる一件の背景には、こうした 　 「国民を啓蒙する」 　 という意識があったのかもしれない。

そうした意識は、ニュースを掘り下げて報道する姿勢を育てるものではない。

報道機関が教え込もうとしている内容に読者や視聴者が同意できるなら、それでもかまわない。

しかし、同意しかねる場合は困ったことになる。

はっきりしているのは、今が明治時代ではないということだ。

電車で東京を回れば、日本は多様な価値観と多様な意見をもつ国であることがわかるはずだ。

現代の日本では、首相が 　 「日本は天皇を中心とした神の国」 　 だと言っても、それは国民全体を代表した発言ではない。

報道機関が無知な国民を導く 　 「啓蒙の光」 　 を自任できる時代でもなくなった。



【変化に追いつけないマスコミ】

そうした新しい状況を考えれば、日本の主流派のメディアが画一的で退屈だというのは、単なる好みの問題にとどまらない。

要は、報道機関が社会の変化に追いついていないのだ。

国民は 　 「正しい考え方」 　 の教科書など、もはや求めていない。

国民が求めているのは、充実した情報と多様なものの見方だ。

社会や政治、国のあり方について主体的に考えるための生の情報を必要としているのだ。

そうした多様な発想に触れられる媒体が風俗情報満載の夕刊紙や男性週刊誌だけだとすれば、悲しいことだ。

こうしたゴシップメディアにも、(私を含めて) 　 常に読者はついている。

しかし、責任をもった報道を行うための人材とネットワークをもっているのは、主流派の報道機関だ。

日本の報道機関は、発想を変えるべきだ。

先生役から聞き役に、インサイダーからアウトサイダーに、狭い視野から広い視野に、抑制的な姿勢から積極的な姿勢に転換していくことが必要だ。

そうすれば、日本のマスメディアはもう退屈ではなくなるにちがいない。






Dana Lewis 　 （本誌コラムニスト）

ニューズウィーク日本版、2000年7月26日号より抜粋