欺瞞と独善だらけの朝日新聞を検証しよう！

前日の午前中のことだ。
小泉首相の「日銀総裁に中原伸之氏を決定した」との発言を受けて、
証券市場は一挙に大幅に値を上げ、日経平均、
ＴＯＰＩＸの両指数は３％を越える値上がりを記録した。
また、外国為替市場も一気に円安へと動いた。
中原氏は、インフレ・ターゲット政策、外債買いオペ政策の強固な支持者だった。
そして、その後首相が前言を「根拠のないこと」と否定すると、
両株価指数は下がり、円高に転じていった。

このことは、いかにインフレターゲット政策・円安誘導政策が重要なものであるか、
また実際にインパクトがあるものであるかを示唆している。
これがいかに正しい政策であるかを。

ところで、大手新聞メディアで、このインフレターゲット政策・円の切り下げ政策を
以前から一貫して支持してきた新聞は、読売新聞と産経新聞である。
日経は中立からやや不支持であり、毎日と朝日は完全に不支持の立場を決め込んできた。
このことから、経済面の記事の「質」については、
読売新聞と産経新聞が優れていることは明白であり、
また、朝日新聞と毎日新聞が経済を取り扱う資質の無い新聞であることも明らかだ。
そればかりか、この事実は「朝日新聞や毎日新聞を読むと経済に関して馬鹿になる」ことも示している。
経済について「マトモな」新聞記事を読みたい方は朝日新聞や毎日新聞をを購読しないべきだし、
その中で朝日や毎日と購読契約を結んでしまっている方は解約するべきだ。