欺瞞と独善だらけの朝日新聞を検証しよう！

　 日本の朝日新聞が、今年２月以降、発行部数を減らし続けているが、ニューヨーク・タイムズも、収入減が続いており、今年５月に２００人のリストラを行ったものの、今後６〜９ヶ月間に、更に５００人のリストラを行うと発表した。

　 ＮＹタイムズは、例えば、９月１３日の記事で、「総選挙の結果、小泉首相の軍事的ナショナリズムという日本の伝統の愚かな受け入れを容認することとなった」と述べる等、事実を歪曲して報道を続けており、日本外務省はニューヨーク総領事館経由で、投書の形で抗議を行っている。

　 真実を見抜くことが出来ず、間違った報道を行う新聞が、賢明な大衆から嫌われるのは当然である。
　 ニューヨーク・タイムズが行わなければならないのは、頭脳の優れた記者を登用する事である。
　 そうすれば、関係のない人々のリストラなど行う必用は無くなる。