欺瞞と独善だらけの朝日新聞を検証しよう！

国民の知る権利、の大切さを理解しているなら、朝日新聞は長期裁判に逃げ込むような事をすべきでは無い。
大新聞なればこそ、直ちにＮＨＫの１８項目の公開質問状に対して反証し、その社会的使命を果たすべきである。
それが出来ないならば、謝罪すべきであろうし、関係者に対して、厳しい処分を下すべきである。
報道機関の自浄能力という点では、アメリカのマスコミは見事に発揮している。米国大統領選挙の最中に「ブッシュ大統領の軍歴疑惑虚報」を流したＣＢＳテレビは、元司法長官を委員長とする完全な第三者による独立調査員会を設けて、筆頭副社長、プロデユーサーなど４人を解雇及び退職処分とし、自ら姿勢を正した。その後も、ウオーールストリート・ジャーナルなどは、社長も責任を取れ、と主張し、大衆紙は、３月に降板が決まっている任期キャスターのダン・ラザー氏に対して、即時画面から姿を消せ、と主張している。
報道の自由と信頼を護る為には、日本のマスコミも厳しさと自浄能力を発揮する必要があろう。さもなくば、読者離れが加速するだろう。