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【コラム】２−３年以内の新技術確保がカギ

　 全世界が急激な景気悪化と労動市場の不安定から抜け出せずにいる。 誤った政策でこの危機を招いた人たちを非難することもできるだろうが、今は消耗的な論争よりも生産的なことに集中し、経済回復後の社会・経済などあらゆる部門で競争力を確保する案を推進していかなければならない。 世界経済は必ず回復に向かうが、こうした厳しい状況でも未来の準備を進めた国が強い国に生まれ変わる。 多くの国が景気浮揚のためにさまざまな対策を出している時点で、韓国も必要な支援を惜しんではならない。

何よりも政府は２年以内に新製品と新技術を創出できる１０大主要課題を選定し、後援する必要がある。 なぜ２年なのか。 専門家が予想する景気沈滞期の２年間、優秀な人材を積極的に活用すれば、新規産業を創出するなど多くのことを達成できるからだ。 日本との太平洋戦争で一時守勢に追い込まれた米国は、平常時なら１０年以上かかっていたＢ２９爆撃機・レーダー・原子爆弾などをわずか２−３年で開発し、勝利を握った。 これは勝利を目標にした集中的な投資と努力の成果だ。

韓国も創意的なリーダーシップを基礎に、産学研の協力を通じて、大きな経済的波及効果をもたらす革新的な製品を生産するのに力を注がなければならない。 このうち筆者が重視する課題は「オンライン電気自動車」と「モバイルハーバー」だ。 環境親和的な運送手段であるオンライン電気自動車は、限られた地下資源のリチウムをあまり使用せず、５年ごとに交換する高価な大型バッテリーや石油も使わない。 この車は道路に埋設された電線から接触なく充電が可能で、大型バッテリーを使用する電気自動車に比べて費用は３分の１程度だ。 モバイルハーバーは水深の深い埠頭を造成するために莫大な投資をする必要がなく、効率的な物流システムを具現することで海洋運送システムを革新できる。 　

こうした課題がエネルギー・環境・経済にもたらす波及効果は非常に大きい。 現在の自動車の５０％が電気車になった場合、必要な電力は原子力発電所２カ所を追加で建設すれば満たすことができ、３０億ドルにのぼる石油輸入額を節減できる。 また世界的に電気車とその基盤施設の市場を創出し、先導することも可能だ。 電気車の輸出は現在の自動車輸出を大きく上回るはずであり、予想される国民健康増進効果はお金に換算できない。 また電気が必要な国に原子力発電所も輸出でき、その経済的な波及効果は非常に大きくなる。 　

明確な目的のもと、有機的な協力を基礎に産学研が力を合わせれば、２−３年以内に革新的な製品が必ず出てくるはずだ。 各プロジェクトでは確実な目標、各チームが有機的に構成されたトップ−ダウン体系の接近法が求められる。 強力な技術経営リーダーシップの下、すべての構成員の献身と努力があれば成功するはずだ。 こうした努力の結果は、国全体にプラスの影響を及ぼし、新規産業が絶えず生まれ、２１世紀の経済強国の礎石になるだろう。 集中的な投資、終わりのない革新、献身的な努力だけが、韓国の持続的な成長を引き出すことができる。 危機克服はもちろん、新しい経済成長動力を確保して世界経済の解氷期を力強く迎えるために、いま行動を起こさなければならない。

中央日報 　 Joins.com
2009.03.30 17:03:54


「無」から新技術か？
それも２，３年以内に！