南朝鮮　失敗事例集

記事入力 : 2012/01/09 11:32

【コラム】平昌に立ちふさがる壁

　 「平昌！」。昨年7月7日午前零時18分、南アフリカ・ダーバンで行われた国際オリンピック委員会（IOC）総会で、ジャック・ロゲIOC会長が2018年冬季五輪の開催地を叫んだとき、韓国国民はかつてないほど素晴らしい冬季五輪を開催できるという自信と期待を抱いた。ダーバンで勝利の歓声が響き渡ったあの日から、今月7日でちょうど半年。しかし残念なことに、この間に見られた五輪開催に向けた動きはそうした国民の期待に水を差すものだった。

　 江原道平昌は18年冬季五輪の開催権を獲得し、3カ月以内に組織委員会を発足させると発表したが、紆余（うよ）曲折の末にキム・ジンソン元誘致（招致）特任大使が初代組織委員長に就任しただけで、実務陣の概要が示されたのは今年に入ってからだ。キム委員長は「最初の1−2年の準備が冬季五輪の成功を決める。今年上半期（1−6月）中に大会基本計画を作成し、年末までに分野別の実行計画とマニュアルを完成させる」と説明している。だが、それほど簡単には事が進まない見通しだ。

　 国として冬季五輪を後押しするための特別法は、与野党の政争で処理が遅れ、昨年12月30日に辛うじて成立した。国庫補助率は江原道が要求した100％に満たなかったが、最低75％に決まり、新たに建設する競技場6カ所の設計と各種インフラ構築に向けた財源は確保できたことになる。だが、まだ壁は多い。政界の一角からは、招致決定直後に現実離れした韓国・北朝鮮の共同開催論が提起された。また、今年は国会議員選挙と大統領選挙という二つの大イベントが予定されており、平昌冬季五輪が政治的に悪用されるとの懸念もある。

　 開催地域・場所をめぐってもさまざまな意見が飛び交っている。開催地になっていない江原道の都市からは、地元での競技実施を求める声が出ている。開催都市の一つとなっている江陵市でさえ、フィギュアスケート・ショートトラック競技場をはじめとする競技場の立地を全面的に再検討する姿勢を示した。さらに、環境団体もアルペンスキーの滑降競技場をめぐる環境破壊問題を繰り返し提起している。

　 今月3日には、平昌五輪招致の「勝負手」の一つだった仁川国際空港−平昌間の高速鉄道建設計画が事実ではなかったとマスコミに報じられ、煮え湯を飲まされた。組織委はこれを受け「招致申請ファイルに記載した計画自体が、既存の鉄道網を一部利用することになっているため、当初の計画から変更はない」とする釈明資料を出した。また「（10年に冬季五輪を開催した）バンクーバーも当初の計画と異なる条件で実施し、14年の開催地ロシア・ソチも同様だ」と説明し、細部計画に変更が生じる可能性を否定しなかった。だが、あれこれ事情を挙げて変更していれば、計画に整合性がなくなるのは明らかだ。

　 平昌が、ウインタースポーツの盛んなドイツ・ミュンヘンやフランス・アヌシーを抑えて開催権を獲得できたのは、「準備万端の平昌」というイメージがIOCに伝わったためだ。IOC委員らは、選手村や競技場、競技場の間の短い移動距離、交通機関・宿泊施設、国民の熱烈な支持などをアピールした平昌の情熱を高く評価した。組織委は10月に総合マスタープランをIOCに提出することになっている。半年前に平昌のコンパクトな大会計画を支持したIOC委員たちは、今後果たしてどのような報告書を受け取るのだろうか。

姜鎬哲（カン・ホチョル）スポーツ部次長
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版


ところで、アルペン・スキ−・コ−スの高低差が足りない問題はどう解決するのだろう？