南韓人に送る金言集

　 そうするうちに、いわゆる「チャン・ジャヨン・リスト」と「朝鮮日報の人物」に関するうわさは収拾がつかないほどに広まった。さらには米国在住韓国人系の放送でも報じられ、米国から「本当なのか」と問い合わせの電話まで寄せられた。朝鮮日報の記者同士もバツが悪く、友人・親族にまで事件について聞かれる。本当に心配する人もいれば、喜ぶ人、面白がる人もいる。
　 そうして1カ月が過ぎたのだから、朝鮮日報の人々の忍耐も限界に達したのだろう。問題の人物だけでなく、朝鮮日報の記者全員に、「その謀略の相手が誰であれ、容赦なく闘ってやる」という覚悟が芽生えつつある。政策や理念に関する問題ならば、朝鮮日報が絶対に正しいと自身の主張に執着しないためにも、互いに違いを認める姿勢が必要だが、「朝鮮日報と記者・社員全員の人格を冒涜（ぼうとく）し、名誉を踏みにじる低俗な謀略を前に退くことはできない」という認識だ。朝鮮日報の誰であれ、チャン・ジャヨンさん事件にかかわったことが事実だと証明されれば、朝鮮日報としても一罰百戒に処されるべきで、そうなれば朝鮮日報側の潔白を信じてきた役員らも退くしかないだろう。だが、これが根拠のない謀略や策略、そしてそれに便乗したパワーゲームの所産だということが明らかになれば、それを主導または裏で操った側も、それ相応の罰を受けるべきだ。そうでなければフェアではない。
　 メディアはこの事件から重要な教訓を得るべきだ。それは根拠のない「リスト」に基づき、裏付けのない「主張」だけで多くの人々を苦しめてこなかったかどうか、メディアに携わってきた人々が自ら反省し、これ以上そうした憶測のわなにはまらないよう、努力しなければならないということだ。そうした意味で、民主党の李鍾杰（イ・ジョンゴル）議員と民主労働党の李正姫（イ・ジョンヒ）議員は、巧妙な言葉遊びで朝鮮日報と実名を挙げ縛りつけようとしたが、万一、彼らがある文書で、またはあるメディアにより、誰とどこでどんなことをしたと言われても、その事実がはっきり解明されるまで、われわれ全員は実名報道を自制するメディア文化を築いていく努力をすべきだろう。

金大中（キム・デジュン）顧問 　　
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版


「朝鮮日報」の立場、「日本」のいつもの立ち位置だけどな。