朝鮮食べ物談義

【噴水台】ローカルフード

先日、近所のスーパーで買った野菜果物飲料の成分表示を見た。 ニンジン汁は米国、オレンジとトマトの果汁はイタリア、リンゴの果汁はトルコ、レモンの果汁はイスラエル産だった。 国産野菜混合汁も２％入っているという。 いわば多国籍飲料だ。

食卓の風景も同じだ。 オーストラリア産牛肉、中国産ごま油、チリ産ブドウ、米国産オレンジをよく目にする。 農村経済研究院によると、国内食品自給率は２００６年に５９％に落ち、牛肉の国産比率は４７．８％にすぎない。 米国産牛肉開放をめぐる論議のように食べ物に対する心配も深まる。

ブラジルとアルゼンチンでは中国に輸出する豆を裁培しようと、熱帯雨林が農地に変わっている。 ３００年前、地球の陸地の７％にすぎなかった農耕地・牧草地が最近４０％に増えた。 森林が破壊され、温室ガスの吸収も減っている。

数千−数万キロずつの食べ物を運ぶ際に温室ガスが排出になるのも問題だ。 韓国の梨は米国に輸出され、中国産の梨の果汁が韓国に入ってくる。 ノルウェーで獲れたタラが中国で加工された後、またノルウェーに運ばれる。 ヨーロッパでタラを加工すれば１キロ当たり２．９９ドルかかるが、中国で作業をすれば０．５ドルで済むからだ。

この時に排出になる温室ガスにはいかなる規制もない。 １９４４年に締結されたシカゴ条約に基づき、世界各国は航空機と船で国際貨物を運送する際に消費される燃料には税金を課していない。 環境論者は、燃料に税金をかけたり排出を規制すべきだと声を高める。 欧州連合（ＥＵ）は２０１２年までに、ヨーロッパを行き来するすべての貨物運送航空機に対し、自ら排出した分の温室ガス排出権を買わせる計画だ。

規制よりも消費者に任せるべきだという主張もある。 温室ガスの‘足跡’、すなわち商品を生産・輸送する過程で排出した温室ガスの量を商品に表示しようということだ。

実際、地域内で生産されたものを食べようという‘ローカルフード’運動が消費者の間で出てきている。 米国ニューヨーク州では、収穫時期の９月の１カ月間だけでも１００マイル（１６１キロ）以内で生産されたものだけを食べようという‘１００マイル・ダイエット運動’が広まっている。

日本でも‘大地を守る会’の主導で‘フードマイレージ（ｆｏｏｄ 　 ｍｉｒｅａｇｅ）運動’が行われているという。 大型売り場では、食べ物の重さ（トン）、運送距離（キロ）、運送手段を勘案して得られた温室ガス排出量を消費者に知らせている。

全羅北道完州郡（チョンラブクド・ワンジュグン）をはじめとする国内でも、地域内で生産された環境親和的な農産物や加工食品を学校・福祉施設の給食所に供給する案が推進されている。

しかし食べ物の輸送はさらに増える見込みであり、安くて多彩な輸入食品の前では消費者の悩みも深まっていくようだ。

姜讃秀（カン・チャンス）環境専門記者／中央日報 　 Joins.com
2008.05.02 14:23:32


相変わらず中央日報はお馬鹿ですね。
何を言いたいのか全く判らん！