パクリ天国

記事入力 : 2012/06/17 09:35
【コラム】「無敵・現代自」に立ちはだかる三つの関門

　 5月7日には起亜自動車の「K9」、16日には現代自動車の新型「サンタフェ」の出荷が相次いで始まった。これら2車種は最近、飛ぶように売れている。新型「サンタフェ」は、すでに成立した契約だけでも2万台に上り、今から注文した場合は3カ月待たなければならない。「K9」も2カ月の待機は覚悟すべきだろう。

　 これは、昨年「最大実績、最多販売、最高マージン」の3冠を達成した現代自グループの人気を物語っている。現代自は自動車販売のオフシーズンといわれる今年1−3月期にも、2兆4515億ウォン（約1651億円）の当期純利益に11.3％の営業マージンを達成、ドイツの自動車大手、BMWに迫る勢いを見せた。自動車需要が減少傾向にある欧州市場でも先月6.1％のシェアを獲得し、月間基準で史上初の6％の壁を突破した。一部では「“無敵・現代自動車”の全盛期が始まった」という声さえ聞こえる。

　 しかし、世界ランキング第5位（販売台数基準）の現代自が今後も好調さを維持していくためには、少なくとも三つの関門をパスしなければならない。一つ目は、日本車の大反撃だ。昨年、東日本大震災と円高で減速を余儀なくされたトヨタ、日産、ホンダの「日本車ビッグ3」は、今年1−3月期の営業利益が前年同期比で最大5倍近くも急増し、完璧な復活を遂げた。これら日本のメーカーは、インドや中国などの新興市場に特化した600万−1000万ウォン（約40万−67万円）台の戦略車種を一斉に発売した。まさに現代自をターゲットにした宣戦布告といえよう。日本の自動車メーカーは最近、資金繰りが改善された上、円安効果で価格競争力までも確保している。トヨタは今年1−3月期に史上最大実績（四半期基準）を計上して世界トップに返り咲き、日産は今年5年ぶりとなる最大規模の純利益達成を目標として掲げている。

　 二つ目は、中国市場での勝利だ。世界最大の自動車市場である中国でトップを行くフォルクスワーゲンは、中国東北部の長春と中部の上海に続き、南部の仏山と西部の新疆ウイグル自治区で来年から現地工場を運営し「チャイナ総攻勢」を本格化している。BMWは新型「3シリーズ」の全長を長くしたロングバージョンを、最高級スポーツカーを手掛けるランボルギーニは史上初のSUV（スポーツタイプ多目的車）「ウルス」を最近発売した。全ては中国市場で第3位の現代自を狙ってのことだ。また、トヨタが江蘇省常熟市に大型研究開発（R＆D）センターを建設し、中国型ハイブリッドカーの販売に乗り出したのも、同じ脈絡といえる。

　 三つ目に、競合他社よりも劣る電装（電子装置）技術の改善と次世代電気自動車（EV）の開発も、大きな鍵となる。現代自が相手にもされない状況で、ゼネラルモーターズ（GM）やフォルクスワーゲンなど米国やドイツの8社連合と、日本のメーカーは、電気自動車の充電方式や規格をめぐり、すでに標準をめぐる競争を繰り広げている。自動車の生産方式がプラットホームを共用する次元を越え、モジュールやレゴブロック型（MQB：重要な部分を規格化し、一部分だけを調節。部品やシステムを共有化して生産する）への変化を遂げているのも、大きな要因だ。

　 トヨタは2007年に2兆円の営業利益を計上し「不敗神話」の主人公にまで上り詰めたものの、わずか2年で赤字企業へと転落した。世界の自動車業界には、油断が一瞬で災いに転じてしまうという冷酷さが宿っている。これこそ、現代自が今、自分の姿におごらずに、かぶとの緒を締め直さなければならない最大の理由だ。

宋義達（ソン・ウィダル）WeeklyBIZエディター
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版

よくもこれだけホルホルできるもんだ。