なぜ韓国人は、嫌われるのか？

その①よりの続きです



２．幹部（将校）待遇について

　　 普通、自衛隊の幹部（将校、士官）になるには主に３つのルートがあると聞いております。
　　　 ①防衛大学→各幹部候補生学校
　　　 ②一般大学→各幹部候補生学校
　　　 ③一般入隊、少年術科学校、曹候補生学校→各幹部候補生学校 　

　　 また、幹部任官後も昇進に際してはそれぞれ試験があるようです。（一尉 　 → 　 三佐）昇進時など
　　 民間からの転入が行われているのかは不明ですが、おそらく幹部待遇の技術者ということではないでしょうか？
　　 自衛隊員に対する指揮・命令権はなく、あくまでも給与、福利厚生、食事等での幹部待遇なのではと思います。

　　 技術将校という言葉をよく耳にしますが、現在の自衛隊には存在しないのではないかと思います。（予想ですが）
　　 昔の旧日本軍では民間から転入した人が技術を生かして将校になったようですが．．．
　　
　　 旧海軍の士官制度（学徒動員前）を例に説明したいと思います。
　　 海軍士官になるコースは以下のものがありました。
　　　 ①江田島の兵学校を卒業→兵科士官
　　　 ②舞鶴の機関学校を卒業→機関科士官
　　　 ③築地の主計学校を卒業→主計科士官
　　　 ④民間、一般大学等 　　　 →軍医、造船、工作担当の士官
　　　 ⑤兵卒ー准士官出身者 　 →特務士官と呼ばれていました。（これはちょっと置いていて下さい）

　　 さて、軍艦を例にとって考えてみましょう。
　　 敵の交戦により船に乗っている多数の士官が指揮不能になりました。
　　 現在動ける士官は、機関長のＡ中佐、Ｂ軍医少佐、Ｃ兵科少尉の３人だけです。
　　 誰が先任指揮官になるのでしょうか？
　　
　　 この状況下で艦の指揮をとるのはＣ兵科少尉なのです。
　　 少尉以上の兵科士官が全て戦死しないとどんなに階級が上の士官でも戦闘指揮はとれないのです。
　　 つまり兵科士官（江田島の兵学校卒業者）のみが戦闘指揮をとれたのです。
　　 このため日本海軍では、長年にわたり兵科士官と機関科士官の対立がありました。
　　 このような状態に問題ありとして軍令部一課の井上成美大佐が研究して機関科士官にも戦闘指揮が
　　 できるように改正しようとしたのですが戦争がはじまり間に合わなかった経緯があります。

　　 さて、現在の自衛隊ではどうでしょうか？
　　 ＢＣＨさんが間違いのない答えを出されると思いますが、
　　 海上自衛隊の艦に配属された場合を例にとると「機関科」→「砲雷科」→「航海」．．．．
　　 といった様々な部署を回るみたいです。
　　 また、艦を降りれば広報活動、外国への武官駐在、研究所勤務 　 といった部署も回ると思います。

　　 旧海軍での指揮命令系統の不明確さを是正するために 　 階級順の指揮命令系統にしているのでは？
　　 現在の自衛隊では幹部（将校、士官）は、全ての職種に精通しておく必要があり、また精通しているでしょうし
　　 わざわざ民間からの人間を技術幹部にすることはないような気がするのですが．．．．．

　　 以上、書籍の情報や知人からの話を元に書きましたが少しは参考になりましたでしょうか？
　　 間違いがあるかもしれませんがよろしくお願いします。
　　
　　 ＢＣＨさんへ
　　　　 間違いがあれば訂正願います。