ひ弱なプライドの日本人

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　 日本の科学者が相次いでノーベル賞を受賞したことで、日本はまさにお祝いムードの真っ只中にある。ところが、今回受賞した科学者4人のうち二人が米国を基盤に研究活動を繰り広げてきたという点や、「科学大国」日本をリードしていくべき日本の若者たちの理工系離れが深刻化している点などから、今回の受賞を反省のきっかけにすべきだとする声もある。


　 麻生太郎首相は9日、「正直言って驚いた」とし、塩谷立・文部科学大臣は「夢のようだ」と語った。麻生首相は前日、化学賞の受賞者として選ばれた下村修名誉教授に電話で「最近暗いニュースが続いていた日本でしたが、明るいニュースに皆喜んでいます。勇気と希望を日本に与えてくださったことに対し、お祝いと感謝の意を表します」と伝えた。


　 また、今回の受賞を社会全体の「科学ブーム」に結び付けようとする動きも見られる。同日、東京の日本科学未来館は、下村教授が発見した緑色蛍光タンパク質（GFP）の発光を再現するイベントを始めた。東京の科学技術館も、特別にショールームを設け、物理学賞と化学賞を受賞した日本人4人の研究業績を展示することにした。また山形県鶴岡市の加茂水族館では、下村教授が研究で使用したクラゲを2匹から10匹に増やして展示し始めた。


　 名古屋大学と長崎大学などノーベル賞受賞者を輩出した大学も、今回の受賞が低迷する地方大学と理工系の大学が再飛躍するきっかけになってほしいと期待している。今回3人の受賞者を輩出した名古屋大はここ3年間、理学部の入試倍率が2.7、2.5、2.3倍と引き続き低下している。


　 河村建夫官房長官は同日、政府の公式ブリーフィングで受賞を祝いつつ、「（今回の受賞が）若い研究者たちに勇気を与え、子どもたちも物理と化学に対して関心を持つようになれば、現在懸念されている“理工系離れ”を阻む原動力になると期待する」と話した。


　 一方、日本の主なメディアは「科学大国」日本を維持するための対策作りを注文した。朝日新聞は社説で「2007年の日本の科学技術研究・開発予算が3兆5000億円と、米国の17兆円、EU（欧州連合）の12兆円、中国の10兆円に比べて劣っている」と大胆な投資を促した。


　 日本経済新聞は、受賞者二人が日本ではなく米国で研究成果を収めた事実について指摘し、「科学研究が米国を中心に行われているだけではなく、科学者の金銭的収入も、米国の方が日本に比べて数十倍多い。今回の受賞は日本の頭脳流出問題を浮き彫りにした側面がある」と報じた。


東京＝鮮于鉦（ソンウ・ジョン）特派員

朝鮮日報／朝鮮日報日本語版
http://www.chosunonline.com/article/20081010000048