韓国人よ、現実を理解せよ！

ﾜﾛﾀｗ 　 何がって言うと、この記者のこの書き方がｗ


【コラム】日本で見た「韓国のナルシシズム」

　 日本の有力経済誌「週刊東洋経済」が今年7月末、38ページにも及ぶ韓国経済特集を組んだ。タイトルは「知られざる韓国の実力」。同誌が一番目に取り上げた韓国経済の強みは、「財閥オーナー支配体制をはじめとするスピード経営」だった。同誌だけではない。日本経済新聞をはじめ、日本の主要メディアが取り上げる韓国経済の強みはほぼ一貫している。大統領制に代表される強力なリーダーシップ、政治・経済の一体化、さらに財閥企業の果敢かつ迅速な投資決定を挙げている。


　 これらの報道を見ながら、わたしは苦笑を禁じ得なかった。わずか1年前、日本人は全く同じ側面を「韓国経済の最大の弱点」と指摘していたからだ。大手繊維メーカー・東レの榊原定征社長は2009年3月、東京で行われた講演で、日本の繊維企業のほとんどが韓国を去った理由についてこう説明した。「韓国人は『早く、早く』という気質のため、短期利益に非常にこだわる上、設備投資などの経営判断も日本側からすれば無謀とも思えるほど早い」


　 この話を取り上げたのは、日本人のあさはかな物の見方を指摘するためではない。世の中の流れによって、長所は短所にもなれば、短所が長所になる場合もあるということ、これがむしろ真実に近いと感じたからだ。日本経済に対する外部の評価を見ると、このことが如実に表れている。


　 1970−80年代、日本が発展を続け、「一等国家・日本（ジャパン・アズ・ナンバーワン）」といわれていた時代、日本型の終身雇用や家族型企業経営は、付加価値を最大限に高める新たな経営手法としてもてはやされた。79年に『ジャパン・アズ・ナンバーワン』を著した米国の学者、エズラ・ボーゲル氏は、86年には国際政治経済誌「フォーリン・アフェアーズ」で「パックス・ニポニカ」と題する論文まで発表した。当時のグローバルスタンダードは日本人であるかのようだった。だが、バブル崩壊で経済が低迷すると、家族型企業経営がその主犯に祭り上げられた。2000年代に入り日本経済が輝きを取り戻すと、再び「日本の美徳」が注目を集めたが、（08年に）世界金融危機が発生して以降、「日本化」という言葉は「滅びる」に近い意味に変わってしまった。今や日本は、衰退国家の代表としても取り上げられる。


　 米国を代表する東アジア専門家だったエズラ・ボーゲル氏や、グローバル企業である東レの榊原氏が、知的能力の衰えから世の中の流れを読み誤ったのだろうか。いや、そうではない。世の中の不確実性がそれだけ大きくなったためと見るのが妥当だろう。


　 韓国はどうだろうか。文字通り「旭日昇天」の勢いだ。世界金融危機から最も早く脱した国家として称賛され、サムスンや現代自動車、LGは、すでに世界的なブランドの仲間入りを果たしたか、もしくは仲間入りを目前にしている。主要20カ国・地域（G20）首脳会合の開催も目前に迫っており、韓国に対する世界の称賛は当分続くだろう。しかし、オバマ米大統領がどんなに韓国の教育を称賛しても、韓国の教育が抱える多くの問題点が消えることはないのと同様に、世界がどんなに韓国経済を称賛しても、韓国経済の問題点がなくなるわけではない。


　 日本から韓国を見ると、今の韓国は自己陶酔に陥った「ナルシシズム共和国」のようだ。先進国の敷居はすでに越えたかのようだし、日本にもすぐに追い付くかに見える。だが、日本が科学分野で15人のノーベル賞受賞者を輩出したのに対し、韓国は一人も受賞者を出していない。この事実が何を意味するのかについても、よく考えたほうがよさそうだ。


辛貞録（シン・ジョンロク）東京特派員