韓国に最後通牒をいたしましょう。

＞調査内容を入手した竹内さんは、▽一部の自治体に保存されていた「埋火葬認可証」▽北海道や九州などの炭鉱企業の従業員名簿▽自治体や市民団体が発行した書籍−−など１００点以上の資料などと照合。

自称研究家程度が集められる資料には限界があります。
違法行為をしなければ、それらの資料を入手できるとは思えません。（書籍を除く）

売名行為のために嘘をついているか、違法な方法で資料を収集したか。
どちらにせよマトモな人物とは思えません。