韓国に最後通牒をいたしましょう。

冷遇じゃなくて、正当な評価がなされただけ。

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冷遇される韓流、韓国ドラマ輸出急落

韓流ドラマの人気が、以前のようではないことが集計された。2007年上半期アジア圏放送韓流の現況が、非常に低迷していることが表れ、至急対策が迫られている。20日午前、韓国放送映像産業振興院(KBI)は、報道資料を通じて「韓国ドラマ主要受容国家である日本、中国、台湾などアジア3ヶ国における、今年の上半期韓国ドラマ受容及び編成現況が著しく減少している傾向で、昨年に引き続き本格的な韓流沈滞期への進入が憂慮される」と明らかにした。

このような現象は、12日から15日まで中国上海で開かれた上海テレビフェスティバルでも現実的に表れて、番組輸出商談総額が、前年の977万ドルに比べ、3分の1ほど減少した約650万ドル(暫定推定額)に留まったことが表れた。中国の場合2006年韓国映像物に対する輸入制限措置以降、韓国ドラマの輸入が急激に減少した。2007年 1/4分期 SARFT(中国国家光波展示総局)の輸入許可を受けた外国ドラマ総28編の中で、韓国ドラマは『ウェディング』『プラハの恋人』『十八歳、二十九歳』『花火』の4編に過ぎず、7編が審議許可された日本と対照的な結果となった。日本も前年度の同期間に対比して、地上波3局の対日本輸出額は、5%内外の上昇に留まった。

2006年まで最近5年間、毎年30％から40% 以上の成長を続けて来た点を勘案すれば、実質的にはマイナス成長を記録しているわけだ。2004年から2005年まで韓流が最頂点にあった頃、韓国ドラマを放送して最も多い収益を上げたフジテレビは、現在視聴率弱化などを理由に、韓国ドラマを編成していない。今年上半期日本地上波で放映された韓国ドラマは、NHK、日本テレビ、テレビ東京の3社と、最近『冬のソナタ』の版権をまた買って再放送しているTBSなど4チャンネル、10編に過ぎないことが調査された。

このようなアジア圏での韓流沈滞危機に対して、KBIグローバルマーケティングチームカン・イクヒチーム長は「日本、台湾など徹底的な市場論理によって動く市場に対する徹底的な現地市場調査と進出戦略樹立、反韓流、嫌韓流の情緒緩和など韓流軟着陸を支援するための双方向的放送文化交流拡大など、政策的サポート方案の準備が急がれている」と指摘した。

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