韓国ふざけんな

日本の帝国主義戦犯への参拝


　 敗戦55周年を迎えた日本では８月15日、閣僚たちが靖国神社を参拝するなど、まるで軍国主義時代に後戻りしたような雰囲気を演出した。朝鮮半島では分断後はじめて南北の離散家族が痛恨の涙を流していたころ、韓国分断の原罪を胚胎した日本では10人の閣僚が靖国神社を参拝した。また、石原慎太郎東京都知事は知事の資格で参拝し、「何が悪いのか」と大口をたたいた。このような政界の状況が韓国、中国、台湾などアジアの日帝被害国から指弾の対象になっていることは、その神社から侵略戦争の理念が出発したためだ。
　 靖国神社は明治維新直後の1896年、明治天皇の指示により、いわゆる皇軍を慰霊するための国家神社として進入し、太平洋戦争までの11の戦争での戦没者246万人の霊が安置されている。その中には首相兼陸軍大臣を務めた東条英機をはじめ我々を苦しめた太平洋戦争のA級戦犯14人の位牌も含まれている。韓国をはじめ東アジアを血で染めた戦犯たちが神として崇められているのだ。

　 天皇崇拝と軍国理念を広めた帝国主義の理念的総本山である靖国神社は狂乱の神国精神を鼓舞し、あおり立て結局、日本を敗亡へと導き、日本に進駐したマッカーサー指令部により国営神社の地位を剥奪され、宗教法人に転落した。しかし、近来の日本の右翼と政治家たちがその地位を格上げしようとしているのだ。それだけでなく日本の一部の閣僚は靖国神社の国立墓地化を主張し、ひいては日本を訪問する外国首相の参拝と献花も誘導しようとする動きも見せている。

　 日本が太平洋戦争を引き起こしたことに対し外交史家の清沢洌氏は「将来の歴史家は当局者の脳が精神病状態ではなかったか疑うこと」と予言した。同氏の指摘のように太平洋戦争はまさしく軍国日本の発狂だったのである。そのため、その戦争を助長した靖国神社を再び格上げさせようとしている日本を糾弾することは被害を受けた周辺国としては当然であり、このような警告は日本国民にも、またほかの潜在的被害を悟らせる予防薬になるだろう。