プラズマの世紀　Eye in the Sky

私は体内の細胞からインターフェロンなる物質が生み出される体質を保てますからなあ、ガン細胞の増殖を防ぐ働きだけでなくウイルス性の細菌も怖くない。いまは神戸だから安全圏なんだけどなあ、こちらにしてもこの大不況で所有しているビルはぜんぜん売れない。評価額は２億円程度の小さなものであるが、固定資産税だけはたんまり持っていかれるからなあ。誰か東京のビルと等価交換してくんねえかなあ。いまなら良い物件でも手に入りそうだからなあ。


http://blog.livedoor.jp/nevada_report-investment/?p=3
暴落が避けられない東京の不動産
今回の震災・放射能汚染問題で、東京の不動産価格が暴落するのは避けられない事態になってきています。

既にこのブログ・ワールドレポートで、日本の不動産は下がると指摘しておきましたが、今回の震災・放射能汚染問題で、東京の不動産は致命的なダメージを受けたことになります。

外人の疎開です。

特に、高給取りの弁護士・会計士・金融マン等がこぞって東京から逃げ出しており、日本から事務所を香港・シンガポールに移設する動きが激しくなってきているはずです。

日本企業でも、既に海外に拠点を持っているところは、日本で原材料調達が出来なくなってきており、生き残りをかけて海外シフトを進めているところも出てきており（日経報道）、日本法人でありながら日本では事業縮小を行い、事務所も閉鎖・縮小しているところも出てきています。

＜日経報道＞
新聞印刷用インキ原料：国内生産能力１００％減少
紙の漂白剤 　　 ：月内在庫切れ
過酸化水素 　　 ：国内生産能力８０％減少
亜鉛 　　　　　 ：国内生産能力６５％減少
塩化ビニール樹脂：国内生産能力４０％減少
銅 　　　　　　 ：国内供給能力３２％減少
建築用ガラス 　 ：国内生産能力３０％減少

まさに日本での事業リスクが表面化してきており、企業は日本ではもはや生産活動が出来ない事態に直面してきているのです。
地震もこれで収束とは誰も言えず、ならば企業は地震がないとされています国に生産拠点・事業拠点を移転させるのも当然と言えば当然となります。

今までも東京ではオフィススペースが空いてきておりますが（空室率９％以上）、今後解約が更に進むことは避けられず、ビルのオーナーは、外資系ファンドを中心に日本での不動産所有リスクを本格的に考慮に入れ始めればファンドからの処分売りが急増し、オフィスビル等の売り希望価格が大幅に下落することになるはずです。

既に地方では不動産評価額１億円（総評価１．５億円）の不動産が建物込みで３０００万円という価格しかつかない事態になってきていますが、今後東京でも同じ事態が進むはずです。

都内で３億円の評価があるビルでありながら１億円しか価値がないという事態になりますが、問題は放射能汚染です。
次回、福島原発で爆発が起これば東京は放射能汚染に見舞われ、この１億円ですら買い手が居なくなりますが、評価も１０分の１の３０００万円に下がりましても何ら不思議ではなく、そうなれば東京の不動産は「死」を迎えます。

そして、今、菅政権内で話が進みます第２首都構想が本格化すれば、『やはり東京はダメだ』となり、東京の不動産は暴落します。

資産株として８０万人の株主が所有しています【東電株】の暴落を見て、背筋が寒くなった資産家の方も多いはずですが、これが東京の不動産でも起これば、一体どうなるでしょうか？

「不動産」から逃げるのであれば今しかありません。