捕鯨は日本の恥

『緑の革命の功罪』

http://ja.wikipedia.org/wiki/緑の革命


緑の革命は確かに産業としての農業の大増産を達成したが、一方でそれは合成肥料や農薬といった化学工業製品の投入なしには維持できなくなり、持続可能性が問われている。また、1970年代に入った頃から一部では生産量増加が緩やかになったり、病虫害や塩類集積によって逆に生産量を減らす例が出てきた[* 6]。

東南アジアの稲作地帯では、多収量の短稈品種が導入されることで、それまで農村で様々な生活必需品の重要な素材であった稲藁が使用に適さなくなったため、農民は代替としてプラスチックなどの石油化学製品の購入を強いられたほか、農地農法の改良つまり化学肥料と農薬の使用などによる土壌汚染で、水田が淡水魚の繁殖地として機能しなくなり、農民の副食の自給力をそぐことになった。

また、緑の革命によってもたらされた新品種作物の栽培には十分な水と施肥が必要だが、そのために敷設された灌漑設備による表土の塩類集積が大きな問題となっている。インドパンジャブ州では6万haのコムギ畑が塩害の被害にあったとされる[* 6]。新品種作物の種子代金と種子会社へのライセンス料金、および化学肥料や農薬の代金による経済的圧迫もまた、農家を脅かしている。新品種作物が多収量を確保できるのは通常一世代限りであり、採れた種子を翌年の栽培に向けて用いることはできないため、毎年新たに種子を購入する必要がある。さらに、多収量品種によって収量は増加したが、これに対応する需要は用意されなかったため、農産物の市場価格が暴落した。このため、新品種作物の作付けを増やしてさらなる深みにはまったり、農地を担保に借金をする農家が続出した。

このように緑の革命には、収量の増加という正の側面とは裏腹に、農民達の貧困を少なからず助長する結果を招いたという負の側面も指摘されている。

そのほか、それぞれの土地に古くから定着してきた栽培種が失われることにもなり、在来品種の保存も急務となっている（遺伝資源・遺伝的多様性の保全）。緑の革命の欠点を反省材料とし、自然農法の普及に努める人々が多く出ている。