小泉首相の訪朝と課題について☆☆☆☆☆

　 軍事上の原則の一つが、敵国が保有している兵器は自国も対抗して保有しなければならないというものである。
　 なぜなら、その兵器を保有していないがために、一方的に攻撃を受け反撃もままならない事態に陥る場合が多いからである。
　 弾道ミサイルについて見れば、日本の近隣諸国ではロシア、中国、北朝鮮、韓国が保有しており、日本及び中華民国のみが弾道ミサイルを保有していない。
　 これは、上記の原則にまさに合致する状況であり、我が国にとっては非常に不利であると言える。

　 実は、我が国にとって弾道ミサイルの開発は容易なのである。
　 従来、宇宙ロケットの打ち上げに使用していた固体燃料ロケットの技術を転用すれば、北朝鮮のものよりもよほど高性能の弾道ミサイルをごく短期間で開発できるはずである。日本の固体燃料ロケットの製造及び燃焼制御技術は世界でも有数のものであるとのことであり、数々の実績により積み重ねられた宇宙ロケットの誘導技術を活用すれば、命中精度も北朝鮮の怪しい弾道ミサイルよりも遙かに高いものになるはずである。

　 そして、開発した弾道ミサイルは、我が国の圧倒的な経済力を使って北朝鮮の弾道ミサイルの数倍から十倍程度配備し、攻撃を受けた場合にはその数倍の規模で報復すれば良い。その態勢を整えるだけで、北朝鮮からの弾道ミサイルなど、少なくとも通常弾頭である限りは飛来することはなくなるだろう。

　 飛来した弾道ミサイルを迎撃する能力も必要ではあるが、それより先に相手に攻撃を躊躇させることこそが、何よりも強力な防衛力なのではないだろうか。

　 我が国が弾道ミサイルを開発、配備するとなれば、中国あたりがまた余計な口出しをしてくることが十分予想される。しかし、現在我が国は現実に北朝鮮の弾道ミサイルの脅威に晒されているのであり、ある意味では好機であるとも言えるのである。

　 なお、地上に発射基地を設けると、地元の反対運動など起きることが懸念されるので、水上艦からの発射を前提として開発する必要があるものと考えられる。この場合、既存の艦船や貨物船の改造などについてもミサイルの開発と同時並行で研究を進める必要があるだろう。

　 万一、日本が北朝鮮の弾道ミサイルによる攻撃などを受けた場合、それ以上の攻撃を避けるためにも北朝鮮に報復攻撃を行わなければならない。
　 しかし、このような非道な国家のために、報復のためとは言えこれ以上日本人の血が流されることは、是非とも避けたいところである。
　 弾道ミサイルこそが無血で報復を行うための最適な攻撃手段なのである。専守防衛などという誤った思想から一日も早く脱却し、現実的な対応を行うべきではないだろうか。

（ついでに）
　 開発した弾道ミサイルには、テポドンやノドンに対抗して「テンドン」「ウドン」などの愛称をつけることを提案したい。
　 そのようなものが飛んでくれば、きっと英雄的な北朝鮮の人民も喜んでくれることだろう。